さてさて皆さんゴールデンウィークはいかがお過ごしでしょうか。ボクは最近すっかり読書三昧の毎日で、時間がいくらあっても足りません。
直近ではアメリカ在住40年の山中泉さんの書籍「アメリカの崩壊」を読みました。この本は非常に優れた書籍で、文章が上手で非常に読みやすく、アメリカの真実を中立な目線で説明されており、非常に多くの人に読んでもらいたい内容でした。おいっ！そこのクソメディア、まず買って読めよ、と言いたいです。
2019年以降、①2019・2020年のコロナ騒ぎ、②2020年アメリカ大統領選の不正、そして現在進行形の③ウクライナ問題という、巨大な三つの大嘘に覆われてしまいましたが、これらは全て、世界の覇権国であったアメリカの崩壊が前提にあるということがよく分かります。
一体どうしてこんなことになってしまったのでしょうか。それは中国共産党の世界戦略もありますが、何より新保守主義（ネオコンサーバティブ）、新自由主義（ネオリベラリズム）を推し進める世界金融資本家らのグローバリスト、それに世界中の政権に巣くうフランクフルト学派（マルクス主義者、社会主義者）の台頭が挙げられます。
彼らがメディアやビックテックに巨大な献金をし、それらの企業を意のままに操ることで、現在、世界中を混乱に陥れています。その象徴となったのが2020年の不正にまみれたアメリカ大統領選で、アメリカ史上はじめて、正当性のない大統領、つまりバイデン政権を擁立するに至りました。その結果、世界はますます狂った状況に突き進んでいます。
ここまで世界が大嘘で覆われてしまうと、もはや抗うのは容易なことではありません。しかし、世紀の大嘘がこんなに立て続けに起きるというのは、何かもっと良くないことが起きる予兆、前兆でしょうか。今はもう世界中が異常な状況にあると思います。ここでもう一度、この３つの大嘘について振り返りたいと思います。
①コロナ騒ぎの大嘘
これはこのブログで10回以上見解を述べてますので、もう書くのもイヤになりますが、コロナというのはオミクロンになってもはやとっくに終わった話なんですね。まあ、オミクロンになる前から、コロナウイルスというのは非常に毒性が低く、最終的に致死率は0.02％になるというような話を2020年に書いた記憶がありますが、全くその通りになりました。
ボクとしては、コロナそのものより、コロナに対する国の対応に憤りと怒りを感じています。国はすでにワクチン６億回分をファイザー等から買ってしまい、それを契約上打たなければならないので（すでに終わっていることは分かっているのに）、これからも打て打てドンドン！を煽り続けなければいけない、というその思考です。
ワクチンで亡くなっている人や後遺症になってしまった人がこれだけいて、かつ、ドイツで最も権威のある政府の医療研究機関「ロベルトコッホ研究所」が、昨年12月31日に「ドイツ国内のオミクロン陽性者の95.58％がワクチン完全接種者で、4.42％が未接種者」と発表しているにもかかわらず、未だに打て打てキャンペーンをひたすら繰り返すこの国の政府の無能さです。
おそらくこの国の為政者（政治家、政府役人、専門家）たちは、これまでも、そしてこれからもですが、自分たちの地位や立場やポジションを守るのに必死で、自分たちの利益や利権さえ守られ保持できれば、国民がバタバタ死のうが後は別にどうでもいいのでしょう。多分、それほどに国会議員（その他、地方議員も）とか、国家公務員といった立場はおいしくてたまらないのだと思います。もう、「一度なったらやめられない」というか。先生と呼ばれ、チヤホヤされ、まるで特権階級のような気分に浸れるのでしょう。岸田しかり、河野しかり、小泉しかり。こいつらの政策を見ているとよく分かります。全て自分自身の利益に直結していますので。そしてこういう奴らが、実質この国を率いているわけです。
ですが、その最たる原因は、国民の大半がなんにも勉強せずに、メディアやテレビだけを毎日見て、何も考えずにただ受け入れ、何の批判もしないからでしょう。ましてや、小泉のような人気取りの政治家が、オヤジが元総理大臣というただそれだけで、地元（横須賀）のアホな住民がこいつに票を投じてしまうというこの構造が、もう狂ってるとしか言い様がありません。
かつて（2000年頃）雪印乳業の乳製品による集団食中毒事件というのがあって、あくまでも地域的な事件だったにもかかわらず、全国的に雪印の牛乳を国民のほとんどが買わなくなってしまった事件がありました。
ボクはその事件の最中もずっと余裕で雪印の牛乳を飲んでいたのですが、テレビで連日報道された結果、一部の地域で限定的に発生した事件が全国規模に飛び火し、その後数年間、雪印の牛乳が市場から消え失せてしまったんですね。
何が言いたいのかというと、食中毒レベルの話であれほど一億層の国民が拒否反応を示していたくせに、我が国での治験が全くなく、かつ2022年の３月まで治験中で、人類初投与の得体の知れないmRNA型ワクチンを、何の疑いを持つこともなく、国民の８割が我先にとワクチン接種に殺到してしまったという事実です。これには本当にびっくりさせられました。
普段、食中毒や農薬であれほど大騒ぎし、人体への影響がどうとか大騒ぎする国民が、2000年のSARSの際に動物実験では一度も成功せず、開発が凍結されてしまったいわく付きのｍRNAワクチンを、あれほど熱烈に切望するなんて・・・・。もはや開いた口がふさがりません。日本人ってこういう国民だったんですね。。。。
ボクの周りでも、色々と付き合いのある専門家と呼ばれる人たちも、み～んな何の疑いも疑念もなく一様にワクチン接種に走りました。が、これが本当に学者と呼べる人たちの節度ある行動でしょうか。そもそも学者というのは、様々なことに疑問を持ち、世間一般の思考を警戒し、一応は自分の目で検証する努力をする人たちだと思ってました。
なのでこのコロナで様々な発言をすべきであった有識者、医師、学者、専門家と呼ばれる人々の体たらくを見て、もうこの国はすべからくは総崩れで、政府決定とメディアにはほとんど抗えない国であることを痛感しました。
だってコロナ禍まっただ中の2020年には我が国の死亡者数は逆に減少したのに対し、ワクチン接種が本格化した2021年の超過死亡は５万人を超えています。これってワクチンが原因に決まってるじゃないですか。未だに事実を見ない政府、メディア、国民にはあきれるばかりです。
なんだか怒りばかりがこみ上げ、似たような主張ばかりになってしまいましたので、ここで事実をアメリカの例を挙げて解説しましょう。
まず、アメリカというのは合衆国ですので、各州でそれぞれ法律が異なります。そのため、今回のコロナ騒ぎでは、各州でそれぞれ対応が異なりました。
まず、共和党が支持基盤のフロリダ州、テキサス州、サウスダコタ州ですが、これらの州は2020年の夏から一度もロックダウンせず、ワクチン接種義務やマスク着用義務化などの強制政策を取らず、高齢者と基礎疾患を持つグループのみに集中してピンポイントで対策を取り、それ以外の企業や学校に制限政策をとりませんでした。
一方、民主党が支持基盤のカリフォルニア州、ニューヨーク州などは、これまで複数回のロックダウン、ワクチンとマスクの義務化、企業や学校の制限を実施しました。そして民主党の主張や政策のみを報道し、それを盲信する日本政府も同じような政策を行いました。
つまり、正反対の政策をとった州の現状を比較することで、コロナ対策としてどのような策が有効だったのかが見えてくるという子供でも分かる事実ですが、なぜかアメリカ左派急進リベラルの民主党も日本政府も一切顧みないし検証すらしません。一体何が科学か！
さて結論を述べましょう。前者つまりフロリダ、テキサス、サウスダコタ州で、現時点でコロナによる感染率、死亡率、重症化率が全米で最も低いレベルで推移し、経済成長率も逆に上昇に転じています。
一方で、日本がお手本にしたカリフォルニア、ニューヨーク州では依然として感染率、死亡率が全米で上位に入っているというのが現実です。
もうこれが100％疑いようのない事実ではないでしょうか。
つまり、日本のコロナ政策は間違っていた（大失敗だった）ということに他なりません。日本は、ただでさえコロナによる死亡者や重症化率は欧米の10分の1と言われていますので、日本は、ロックダウンもワクチンやマスクの義務化も学校や飲食業への制限も一切せずに、高齢者と基礎疾患を持つグループのみに集中して対応していれば良かっただけのことです。
そうすれば中抜きなんかで一部の企業や医者にとって特需でウハウハで笑いの止まらなかった100％無駄なコロナ対策費70兆円が使われることもなかったでしょう。このお金は早々に増税で賄われることになりますよ（国民が増税でそのツケを支払うって事です）。
おそらく日本人にはファクターＸもありますので、かのフロリダやテキサス州よりもずっと被害は低かったに違いありません。その辺のところは、井上正康先生の「新型コロナが本当にこわくなくなる本」に詳しく解説されていますので必見です。
ちなみにこのような主張は、井上先生ばかりでなく、国際医療福祉大学の高橋泰先生や、尼崎の町医者である長尾和宏先生、そして漫画家の小林よしのりさんなどが2020年からずっと発信していましたが、そういう良識ある人たちの意見を封殺し、時に妨害や脅迫すらしてきたのは、メディアはもちろん、全く不勉強の国民達なのを忘れてはなりません。
あっ、なんだかものすごく長くなってしまいましたので、続きはこの後で。ちなみに今は、山中泉さんの前著「アメリカの終わり」を読んでますが、これもものすごくいい本ですね。読み終わったら紹介することにします。
しかし、フランス大統領選でルペンさんが負けたのが本当に悔しいです。しかし、あれだけメディアに叩かれても得票率が40％を超えたのは、大きな躍進と思いたいですね。妥当グローバリスト・マクロン！
ちなみに日本をグローバリズムに走らせたのは、小泉政権時代の経済財政担当相であった竹中平蔵です。まあ、構造改革という名を使った日本の解体と国際金融金融資本家への門戸解放、そして日本の技術の投げ売り、安売りですね）
