映画「オリバー・ストーン オン プーチン」①

評価：★★★★★

この映画って、今まさにこのウクライナ騒動が起きている今この時に大勢の方に見てほしいです。ボクはここ最近ずっと、このウクライナ騒動はアメリカのネオコンが仕掛けた謀略にすぎず、この戦いはプーチン対ネオコン、もっと言えばプーチンとグローバリストどもとの戦いであると主張してきました。

そられの情報源は及川さんのYoutubeや田中宇さんのメルマガ、それに元ウクライナ大使の馬淵睦夫さんの書籍、さらに丸谷元人さんらや堤未果さんの発信するニュースを総合的に判断してのものでした。が、その全てが間違っていなかったということが、この「オリバー・ストーン オン プーチン」というドキュメンタリー映画をみることで確信に変わりました。

まずこの映画は、筋金入りの左翼映画監督（現在のサヨクとは全然違います）であり、アメリカの誇る巨匠のオリバー・ストーン監督が、2015～2017年にかけて、何度もプーチン大統領にインタビューした膨大な映像を元に、テレビ番組として４時間（１時間×４回の番組）にまとめたものなんです。それはもう、とんでもなく貴重な映像ですよ。

今、CNN等のニュースを何の検証も裏取りもなしにそのまま垂れ流す日本のアホで幼稚なマスメディアの関係者全員が直ちに見るべきだぞコラッ！・・・と叫びたいほどに、もうものすごい良質なドキュメンタリーです。

まず、これを見れば、プーチン大統領が大統領に指名されてから2015年まで、どのような思いでロシア国民のために歩んできたのかがよく分かります。また彼が、ソビエト連邦や、その長であったゴルバチョフやエリツィンへの見解、2003年のオリガルヒの追放とカラー革命、ウクライナ紛争、アメリカのアフガニスタンとイラクへの侵攻、その後のNATOの東方拡大、2007年のミュンヘン発言、そして2015年のミンスク合意まで（これから見るのでまだ分かりません）、それらのほとんどすべての出来事が、本人の口から正直に述べられています。

何より圧倒されるのは、ロシアの大統領である筋金入りの権力者のプーチンに対し、一切の忖度も媚びもなく、答えにくい質問を矢継ぎ早にしかしユーモアたっぷりに発していくオリバー・ストーン監督の弁舌に度肝を抜かれます。この人はやはり本物ですね、すごい人です。そしてオリバー・ストーンがインタビューの最中に常に持ち歩いているノートや黄色のリーガルパットにはびっしりとメモが書き込まれ、インタビュアーとして猛烈に下準備をしているのがよく分かります。←アホなマスコミ関係者、ここ重要！

あと、通訳の青年がいい味を出してます。彼がロシアのスタッフなのかそれともオリバー・ストーンが雇った通訳なのかは知りませんが、なんとなくホワ～ンとした青年で、オリバー・ストーンとプーチンの掛け合いがヒートアップした時も、ホワ～ンな彼が間に入ることで、絶妙な柔らかさとバランスを保ちつつ、緊張が和らいでいるように感じました。非常に素晴らしい通訳さんでした。彼はとにかく必見です。

が、何よりすごいのは、やはりプーチン大統領の受け答えでしょう。

プーチン大統領はものすごく知的で機知に富み、洞察力に長け、説明上手で、これはやはり大国ソビエトを民主化し、GDPを飛躍的に向上させ、20年近く権力の座にいる男、・・・というより、国民からそれだけ信頼と支持を受けた男だからこその言葉だと感じました。

彼の受け答えをみていると、我が国の首相や国会議員たちがいかに幼稚で私利私欲のために政治ごっこをやっているのかがよく分かります。たとえば、セクシー発言のバカ議員の小泉息子とか。

ちなみにこのドキュメンタリーは４時間もあるので、実はまだ半分しか見ていませんが、この映画を見ると、日本の（というか世界の）メディアが垂れ流している「プーチン大統領が無抵抗で幼気（いたいけ）で何にも悪いことしてないウクライナちゃんを侵略した。とんでもない悪の権化。悪の大魔王プーチンくん、みんなでハブにしてやる」などという報道がウソ八百のプロパガンダないし西側の情報戦術なのが非常によく分かります。

そもそも、こんなに頭がよくて、20年先を見据え、国益を第一に考え、なにより対話を大切にするプーチン大統領が、無条件に領土拡張主義で近視眼的にウクライナを侵攻することなんてありえませんね、どう考えても。

なお、この映画の前半２時間でプーチン大統領が主張しているのはおおむね以下の通りです。

【経済】
①ソ連邦の崩壊に伴い大金持ちになったオリガルヒには全員と話をしてロシアの方針に納得してもらったこと（※実際に円卓で100人近くの新興財閥と協議を行っています。こいつらがオリガルヒ＝新興財閥でしょう）。
②民営化も外資に乗っ取られないよう（国民に利益が還元されるよう）細心の注意を払ったこと。
③ロシアは民主主義の国家で全て法に則って方針を決定していること。
④連邦準備金も節約を重ね3800億ドルまで増やしたこと。
【外交】
①アメリカの覇権国家構想には賛同できないこと。
②そもそもソ連邦という脅威がなくなったので、NATOの存在意義が理解できないこと。
③アメリカが未だにロシアを仮想敵国としているが、ロシア側はいつでも対話の準備があるし、その打診もしているが、一向に受け入れられないこと。
④アメリカが2002年にABM条約※を脱退したのはまちがいだったこと。
⑤2003年のウクライナでのオレンジ革命も、2014年のドンバス紛争もすべて、アメリカのネオコン（CIA）等の工作により、ロシアを弱体化するために仕掛けられたものであること。
⑥アメリカがロシアの10倍の軍事費を投じて外国に介入しようとするのはナンセンスであること。それよりも今後のあるべき世界を考える方がよほど建設的であること。
⑦常にロシアを敵視する勢力があるのは分かっているが、それでも徹底して対話をしていくことが重要であること。
【内政（の一部）】
①いかなる性差別もロシアには存在しないこと。18歳の成人を迎えた後は、どのように生きるかは全て個人の自由であり、いかなる性的少数者 (セクシャルマイノリティ) への差別は法的に存在しないこと。
②共産主義を排除し民主化したことで、人々の要望を受け、ロシア正教を復興させたこと。

※ABM条約とは、「戦略弾道ミサイルを迎撃するミサイル・システムの開発、配備を厳しく制限するもの。このABM条約は、いわば双方の「楯」を制限し、防御態勢を敢えて脆弱なものに保つことにより核攻撃を相互に抑止しようとする軍縮の考え方。2002年、ブッシュ大統領（つまりネオコン）はミサイル防衛の推進を意図し、ABM条約から脱退した。

それ以外にも、現在ロシアに亡命中のスノーデンについても見解を述べており、「彼は大変勇気のある人物だが、やはり彼のやったことは間違っている。彼はただ辞職すればよかったはずだ。ただし、彼はアメリカ国民の不利益になるような罪は犯していない。なのでロシアはそのような青年が助けを求めてくれば、それを拒否する国家ではない。」と言ってます。

どうでしょうか、これが悪魔の大王の本音ですよ。今のメディアの喧伝する内容と一体どちらが真実だと思いますか？一方、ネオコンの操り人形であるバイデン政権の本音はどうでしょうか。以下に並べてみましょう。

【バイデン政権（ネオコン＝グローバリストの思惑）】
①ここでプーチンを失脚させ、ロシアの天然資源を押さえれば、我々グローバリスト（ネオコン）は永遠に安泰だ。すでにイラクは我々が押さえたからな。あれはブッシュ息子がとてもよくやってくれた（騙されてくれた）。
②アメリカ国民？ロシア国民？そんな奴ら、というよりそもそも国民なんてどうでもいい。我々エスタブリッシュメントが儲かればいいのさ。我々のような国際金融資本家たちが、野こそぎあらゆる国に（我々の手足である）外資を入れ、そこから富を奪ってやる。
③とくに日本の小泉パパはよくやってくれた。郵政を民営化し、その莫大な貯金を我々に開放してくれた。特に構造改革という言葉がよかった。これでアホな日本人はほとんど騙されてくれた。構造改革というのは伝統の破壊だ。伝統というのは我々の敵だ。なぜなら金儲けの障害になるからだ。どんどん民営化してくれないと、そこに外資が介入することができない。今後はあらゆる部門の民営化（外国への売り渡し）を推進すべきだ。また最近では河野もワクチンを大量に買ってくれたので、われわれの懐が暖まった。
④また中国（ファウチ）もよくやってくれた。世界の先進国がロックダウン政策をとってくれたおかげで、企業の株価が下がり、我々がより買収しやすくなった。
⑤しかしあのトランプはとにかくやっかいだった。我々の目的達成の最大の障壁になりかねないところだった。その点、バイデンは素晴らしい。南からどんどん不法移民を無条件で受け入れてくれている。こうやって少しずつ国境を取り払えれば最高だ。
⑥世界でもっとドンパチ紛争をやってくれないとな、そうしないと武器が売れなくて困る。どんどん内政干渉し、民主化の名の下で混乱を起こせば、放っといても武器が売れるからな。例えば、エジプト、リビア、シリア、イラク、イエメンなんかがそうだ。

・・・・まあ、腹黒い彼らのごく一部の本音ですが、おそらく当たらずも遠からずだと思います。こういう奴らが、今猛烈にプーチン叩きをしているわけですが、ボクはプーチン大統領こそグローバリストへ対抗する最後の砦だと思ってます。なぜなら同じこのネオコンとの戦いに、残念ながら2020年、トランプ大統領は敗れてしまったわけですから。ですが少しずつ、トランプ大統領はまた復活のための戦いを開始していますので、まだどうなるかは分かりません。そして今、彼と同じことを今度はプーチン大統領がやっているんですね。プーチン大統領はつまり、「あらたなる希望」なんですね。

とにかく、このドキュメンタリーをどこかの心あるメディア関係者の誰か、24時間ずっとエンドレスで流していただけますでしょうか。そうすれば世界はきっと変わるはずです。

なお、ドキュメンタリー全般にわたり、オリバー・ストーン監督は、政府の執務室、どこかの庭、カフェ、アイスホッケー場、柔道の稽古場、プール、車の助手席、大統領官邸などなど、ありとあらゆるところでプーチン大統領にインタビューを試みます。

当然、ロシア側の配慮あってのことだとは思いますが、景色が非常に美しく、そして時折見せるプーチン大統領のユーモアと笑顔が非常に印象的でした。

とにかく、この映画を見れば、プーチン大統領が非常に謙虚で、国益や国民を第一に考え、非常に勤勉で優れた指導者であることがよく理解できます。まちがってもバイデン政権をはじめとする民主党のネオコンやグローバリストのように、私利私欲のために政治を利用するような人ではありません。

ところで、最近、ヤフーの記事で「プーチンはNATOに入りたかったのに断られたのでこの戦争を起こした」などというとんでもないトンチンカンな記事を目にしました。こういうアホが記事を書いてヤフーのトップページに載るほどにこの国のジャーナリズムは地に落ちたということですね。ということはおそらくテレビも新聞も全てそういうレベルと思わずにはいられません。

あのね、こういうアホな輩にもう一度教えてあげますが、NATOというのは「対ソ連邦」の同盟ですので、そこにロシアが入ることはあり得ません。が、それをジョークとしてプーチンがクリントンに提案したのは事実です。まあ、クリントンはただ苦笑いするだけでしたが。

さてさて、メディアの関係者がこの記事を読むことはまずないと思いますが、ジャーナリズムとは、まずは疑うことからはじまるものであるはずです。一方だけを切り取って、それを何の精査もせず、単にオウム返しのように伝えるだけならそれはプロパガンダにすぎません。

メディア関係者は今からでも遅くないので、とにかくいい加減な記事を書くのをやめて、このドキュメンタリーをすぐに見るべきだと思います。そして黄色のリーガルパットにメモを取ることをお勧めします。ここに今回のウクライナ騒動の真相があります。4時間、あなたは目から鱗の衝撃を体験するでしょう。 

オリバー･ストーン オン プーチン [DVD]

オリバー・ストーン　オン　プーチン (文春e-book)

スター・ウォーズ エピソード4/新たなる希望 4K UHD MovieNEX [4K ULTRA HD+ブルーレイ+デジタルコピー+MovieNEXワールド] [Blu-ray]

Amazonベーシック メモ帳 ワイド罫リーガルパッド 30×22cm イエロー 50枚×12冊

【TOPS】イエロー リーガルパッド (100シート×9冊 )【Lサイズ・レターサイズ】Made in USA

ウクライナ情勢の真実

ボクはこれまで、ネットメディアやソーシャルネットワークが発達することで、より言論の自由が許され、多様な考え方が広まっていくものとばかり思っていました。

しかし現実は全く逆で、2020年のアメリカ大統領不正選挙以降（あとコロナも）、むしろテレビも新聞もネットもSNSも全て、ある特定の勢力の意に沿う情報しか流さなくなりました。これは本当に恐ろしい言論弾圧が世界規模ではじまった、というよりすでに定着してしまったかのようですね。

それが非常によく分かるのが、最近のメディアの報道姿勢です。まず、コロナなんてほとんどやらなくなってしまい、ヤフーのトップページから「コロナ」の３文字が消え、ほとんどはウクライナ情勢にシフトしました。もう狂ってますね。まあ当然、インチキなコロナ報道をやる必要は全くありませんが。

特に最近では、イギリスの公の研究機関が、ここ2ヵ月程度のコロナの感染・死亡状況を分析し「感染者と死者の9割がワクチンをフル（３回）に打った人だった」という衝撃の事実を発表しました。が、日本ではその事実は全くスルーされてます。と、書き出すとまた長くなるので、コロナの話は次回にし、最近ボクが色々と調べたウクライナ情勢の真実を以降で簡単に紹介したいと思います。

①ウクライナ騒動の起源

この騒動の発端は2014年のマイダン革命と言いたいところですが、そうではなく早くは2003年のカラー革命が起源です。カラー革命というのは、2003年のグルジアでのバラ革命、2004年のウクライナでのオレンジ革命、2005年のキルギスでのチューリップ革命などを指しますが、これらの革命は簡単に言ってしまえば、アメリカのネオコン（グローバリスト）が、これらの東欧諸国を、親露政権から親米政権にすげ替える運動、つまりは反プーチン運動の一環ということになります。

そしてこの2003年に、プーチンはロシアの新興財閥であるオリガルヒの一人、ミハイル・ホドルコフスキーという石油王（ユーコス社長）が、アメリカのメジャー（シェブロン）に持ち株を売却してロシアの天然資源を解放しようとしたために、プーチンはホドロフスキーを逮捕して（脱税容疑？）ロシアから追放します。

またそれまでにもプーチンは、ロシアに強い影響力をもっていた複数のオリガルヒ勢力を全てロシアからたたき出しています。そこでプーチン大統領は、ジョージ・ソロスをはじめ世界金融資本家の強烈な恨みを買うことになり、それ以降、プーチンとネオコン（グローバリスト）の戦いが始まりました。

②カラー革命とアラブの春の近似性

カラー革命というのは要するにアラブの春と全く同じ構造です。これらの一連の運動・革命の仕掛け人は全てアメリカのCIAで、決して自国民が起こした自発的な民主化運動などではなく、単にネオコン（グローバリスト、元国務長官のヒラリーなど）の利権のために引き起こされたことが明らかになっています。

そのためにフセイン大統領やカダフィ大佐が犠牲になりました。彼らは石油利権を国有化し、自国民にその富を還元し、決して石油大手メジャーに解放しなかったため、ネオコン（グローバリスト）の怒りを買い、石油利権を奪い取られました。

ちなみに、アメリカのネオコンが介入したこれらのイラク、リビア、シリアなどの国々はどうなったのかというと、結局はその後すぐに大混乱に陥り、今でもその余波は収まっていません。

つまり、ネオコンが介入した国々というのは、そのほとんどが安定を失い武装勢力同士の小競り合いにより戦火にさらされるか、あるいは軍事政権が台頭するなどの大混乱に陥っています。

③ネオコン（グローバリスト）の目的

そもそもプーチン大統領はナショナリスト（自国第一主義）で、アメリカのネオコンや世界の金融資本家らが掲げる「世界政府構想（ニュー・ワールド・オーダー）」に反対の立場をとっており、自国民の安定こそを重視するスラブ主義を掲げています。この姿勢はなんとなく、アメリカ・ファーストを唱え、諸外国のいざこざには介入せず、まずは自国民の幸せを第一に考えたトランプ大統領に通じるものがあるわけです。

そしてそのような考え方や思想を許さないのが、ネオコン（グローバリスト）たちで、彼らの最終的な目的は「世界政府の樹立」で、国境も取り払い、人種の違いも全てなくし、主権国家を否定する世界です。確かに聞こえのいいスローガンかもしれませんが、有史以来、そのような世界が実現したことはありません。

なぜならそのような世界には、結局は何の軸も規範も拠り所もないからです。それは突き詰めるとアイン・ランドの言うように、究極の利己主義の世界かもしれませんが、民族も風習も文化も歴史も異なる人々同士が、お互いに利己的に行動すれば、それは混乱と混沌しか生みません。結局は大きな混乱と諍いが繰り返されるでしょうし、大量の人々がその過程で犠牲になり、その結果、より強力で世界的な独裁機関が生まれるだけのように感じます。それは移民が大量に押し寄せたドイツの現在の混乱を見れば一目瞭然です。

④ウクライナ騒動の真実

以上の様なネオコンの世界戦略は、ある意味2016年のトランプ大統領の誕生によりいったんは停止・凍結していましたが、その戦略がバイデン政権になってまた再起動したというのが、このウクライナ問題の真実なんですね。

そもそも、昨年の12月からず～とバイデン政権はロシアとウクライナを煽りに煽って、ロシアが侵攻するように仕向けていました。2014年、親露派のヤヌコーヴィチ大統領を追放し、ゼレンスキー大統領にすげ替えたのも、アメリカのネオコンの仕掛けた工作です。その指揮は当時の国務次官補（オバマ政権における国務省の事務方No.2）であったビクトリア・ヌーランド女史がとったようです。彼女は現在、アメリカ国務省の事務トップの地位に就いています（ブリンケン国務長官の下ですね）。

ゼレンスキーは就任当初、ネオナチグループを政界や政府機関から一掃し、クリーンな政治を目指すことを訴えてはいました。しかし蓋を開けてみれば、結局は彼もウクライナのオリガルヒの一人であるコロモイスキーという大富豪がパトロンであることが明らかになりました。このコロモイスキーという人物はマフィアのボスのような人物で、犯罪すれすれの行為で私企業を乗っ取ったり、私兵集団まで持っているようなとんでもない人物です。

⑤ドンバス地方の『武装勢力』の正体

ちなみにこのコロモイスキーの私兵集団が、悪名高きネオナチ集団であるアゾフ連隊で、かれらがドンバス地方でロシア系住民をこの８年間ずっと迫害してきたわけですね。そこで立ち上がったのがドンバス地方の民兵団（自警団）なのですが、世界のメインストリームメディアは彼らを「武装勢力」として扱ってます。無能な記者たちは意図的にそのように書いているようで非常に悪意を感じます。恥を知れ！といいたいですね。

そしてこれらのアゾフ連隊をはじめとするネオナチグループ（他にも複数あるようです）とドンバス地方の民兵団との戦闘で、これまでに14,000人が亡くなっています。

ところで最近、一部映像が上がっていましたが、今回のプーチン大統領の軍事特殊作戦（厳密には戦争でも侵攻でもありません）により、ドンバス地方の大勢のロシア系住民が、一様にプーチン大統領のこの決断に心から喜び、感謝し、讃えている映像が流れていました。皆さん本当にうれしそうですね。

⑥現在起きている戦闘の真相

要するに2014年、ネオコン勢力の工作により、ウクライナ政府は外国勢に乗っ取られたわけです。その表向きの理由は「ウクライナのNATO入りあるいはEU入り」と「政府の腐敗を正す」といったような口実でしたが、実態はプーチンを失脚させ、ロシアの天然資源をメジャーに解放する（ネオコンが奪い取る）というもので、つまりは2003年にはじまったアメリカのイラク侵攻と同じ目的ですね。

しかしプーチン大統領は、そういうネオコンのやり口を熟知していて、先手を打ってクリミア半島を掌握し、今回もアゾフ連隊のようなネオナチの極右グループの集まる軍事拠点を少しずつ破壊・制圧し、ネオナチグループを排除し、ウクライナ人の手に政権を取り戻させるために戦っているわけです。

それに必死に対抗しているのがネオナチグループ（アゾフのほかに複数あるようです）なんですが、こいつらはやり口が汚いので、市民の住居を不法に占拠し、住民を盾に反撃しているようです。その結果、一般市民に犠牲者が出ているわけですね。こういう奴らは、もはや一人残らず葬り去られることを祈るばかりですね。

彼らは追い詰められると何をするか分からないので、そういう危険な集団から原発を守るために、ロシア軍は原発施設を制圧したわけです。

一方で、ウクライナに義勇兵が押し寄せている等の報道もありましたが、これも実態は内戦の続くイラクやシリアのISの残党やアルカイダのなどのテロリストが、欧州に入るためにウクライナを利用しているだけの話のようですね。要は義勇兵のふりをしてウクライナに入り、そのまま欧州に逃亡する計画を立てているようです。

⑦どちらが本物か？

さてさて、このようにネオコンとネオナチに操られたゼレンスキー大統領と、グローバリズムに反旗を翻すプーチン大統領ですが、一体どちらがまともでしょうか。

2014年、ウクライナ政府を非合法に外国勢が奪取し（ネオコンのバックアップとオリガルヒのパトロンあり）、ネオナチのようなギャング集団を政府の警察や軍隊に配置し、彼らを使ってドンバス地方でロシア系住民を弾圧し、恐怖と暴力で国民を支配するゼレンスキー君とその仲間たち。彼らはちゃっかりとパトロンの大富豪から賄賂をもらって私腹を肥やすことにも余念がありません。とはいえ、ゼレンスキーもネオナチに殺される恐れがあるので、いくら大統領といえど逆らうことはできません。

かたや一方は、天然資源による利益を自国民に還元するために石油メジャーへの解放を拒絶し、自国民の安全のためにウクライナのNATO入りを地政学的にも断固拒否し、かつ、ドンバスでこの８年間ひどい目に遭ってきた同胞を守るために決断したプーチン大統領。

一体どちらが国の長としてまともでしょうか。世界金融資本家（＝グローバリスト、ユダヤ人、社会主義者）のためではなく、自国人のために立ち上がったプーチン大統領をボクは心より尊敬し、応援し、エールを送りたいと思います。

最後に、グローバリスト御用達のCNN、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストを主体としたニュースを右から左に流すだけの無能で恥ずべきA級戦犯の日本のマスコミのバカども！恥を知れ！と言いたいです。

狂っていく世界２

①メディアの死

もはやメディアは死に絶えました。現在のウクライナ情勢を見るとよく分かります。この報道姿勢（報道戦略）は、アメリカ大統領選で試験的にはじまり、コロナで完成され、そしてこのウクライナ騒ぎで実践、実装、応用されました。

現在のメディアの構図は、悪の権化の精神的にとち狂ったプーチンが「いたいけ」で「かよわい」民主主義国家のウクライナを一方的に侵略している、とする報道一色に染められています。

これはとんでもない大きな誤りですね。まずウクライナという国は、決して民主主義国家でも幼気（いたいけ）でかよわい国家でもありません。ましてやゼレンスキー大統領も、悪に断固として立ち向かう英雄（ヒーロー）なんかじゃありません。そもそも、今回の戦争は、なにも今年の2月24日に突如としてはじまったことですらありませ～ん。

全ては、ネオコン、左翼メディア、NATO、アホなマスコミ、オリガルヒ、軍産複合体、（あと支持率低迷のバイデンをはじめとする民主党）などが画策したもろに一方的な報道に過ぎません。

②ウクライナ騒動の本質

実際は1991年のソビエト連邦の崩壊から尾を引いている問題です。ソビエト連邦の崩壊後、エリツィンから権力を奪取したプーチンは、それまでロシアを牛耳っていたユダヤ系の財閥を追放し、ようやくロシア人がロシア人のための国を取り戻すきっかけを作りました。

その当時のことを今でもユダヤ系の国際金融財閥（オリガルヒ）は今でも痛烈に恨んでいて、プーチンへの憎しみはすさまじいものがあります。

その後、2014年、ウクライナでマイダン革命が起こります。マイダン革命というのは、一言で言うとウクライナがＥＵ入り（厳密には協定）するのをギリギリで拒否ったので、それに怒った民衆がデモを起こし、大統領を追放したという事件です。

ウクライナは当初ＥＵと協定を結ぼうとしたんですが、当時のヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領は経済状況の悪化等を恐れ、なかなか決定できずに先送りにしたことから、業を煮やした民衆が放棄、身の危険を感じたヤヌコーヴィチ大統領は最終的にロシアに逃亡してしまいました。

このマイダン革命をはじめ、2003年のグルジア（ジョージア）のバラ革命、2004年のウクライナのオレンジ革命、2005年のキルギスのチューリップ革命など、一連のカラー革命と呼ばれる流れは全て、旧ソビエト連邦、つまりワルシャワ条約機構の加盟国や社会主義国をロシア（プーチン）から引き離し、西側（ヨーロッパ）陣営に引き込む運動に他なりません。つまり、プーチン嫌いの反プーチン運動です。

世界は見た目ほど単純ではなく、2000年の初頭から、アメリカのネオコンやグローバリストが画策して、冷戦終結後、東欧諸国をNATO（北大西洋条約機構）陣営に引き込むために、ありとあらゆる手段を講じているわけです。全ては、世界の覇権争い、金儲け、利権、軍需産業、エネルギー資源を巡った大国同士のパワーゲームの一つに過ぎません。

その結果、1990年のソビエト連邦崩壊後に「NATOをこれ以上東側に拡大しない」とする約束が口頭でなされたのですが、アメリカは鼻っからそれを守るつもりはなく、第一次東方拡大ではエストニア、ラトビア、リトアニア、ポーランド、ハンガリーが、第二次東方拡大ではルーマニア、ブルガリア、スロバキア、スロベニアが加入しています。

そして今回、モスクワの喉元にあるウクライナがNATO加入の動きを見せたので、さすがのプーチンもこれ以上は看過できずに待ったをかけたわけですね。なぜなら、NATO＝アメリカですので、そうなるとアメリカはウクライナ国内に自由にミサイルを配備することができるからなんですね。簡単に言うとキューバ危機のアメリカ版ですよ。

このような脅威に対し、ウクライナにNO！を突きつけることは、最も基本的な外交に過ぎず、プーチンが悪いとかウクライナが正しいとかそういう次元の話ですらありません。国を預かるものであれば当たり前の行動です。

従って今回の戦争は色々な背景がありますが、何より一番の要因は、ウクライナのNATO入りであることは間違いありません。

③オデッサの虐殺、ドンバス戦争、ウクライナ内戦

で話を2014年に戻しますと、マイダン革命の最中も、ウクライナのドンバス地方（ルガンスク州、ドネツィク州）では、ウクライナのEU入り（EUとの共同路線）に反対して抗議するデモ運動が起きていました。これらの州はロシア系住民が多いので、政治的にも親ロシアの考え方が根付いていますので当然のことです。

この運動を武力（暴力）で制圧したのが、先のマイダン革命を指揮したとされるアンドレイ・パルビイという頭のおかしいネオナチ（国粋主義者）です。かつてオデッサ市で起きたとされるこの弾圧事件は、オデッサ市内の労働組合開館に立てこもって抗議を続けた民衆に対し、過激なウクライナ人らが火焔瓶を投げたり銃撃して、無抵抗の300人近い親ロシア系住民を殺害したというのが真相です。

そしてなんと、この虐殺の指揮を執ったアンドレイ・パルビイ、アンドレイ・ユーゼフ、アレクセイ・ゴンチャレンコなどは現在のウクライナ政府の高官となり、そして、こういう過激主義者の率いる暴力犯罪者集団が、現在のウクライナを牛言っているわけです。加えて彼らとゼレンスキー大統領がズブズブの仲であることは言うまでもありません。

④ミンスク合意の反故

その事件以降、ドンバス地方（ルガンスク州、ドネツィク州）では、警察が全く役に立たなかったこともあり、頭のおかしいウクライナの民族主義者から身を守るため、民兵団をつくって対抗しているわけで、それがドンバス戦争へと発展します。

いいですか、ドンバス地方で国民を守るために立ち上がったのは民兵集団で、新聞で報じられているような武装集団ではありません。武装勢力というのはむしろウクライナの過激派犯罪者集団の方なのです。

この戦争が悪化の一途をたどったので、2015年にドイツとフランスの仲介により、ロシアとウクライナの間でミンスク合意が調印されます。これは、ドンバス戦争を終結させるため、「ドンバス地方の意向はドンバス地方（ルガンスク州、ドネツィク州）に委ねる」とする内容ですが、ウクライナは調印後、一向に発効しませんでした。調印したのにそれを履行しなかったわけですね。その結果、ウクライナはずっと内戦状態に陥ることになりました。そしてその背後には、アメリカのネオコン勢力がいたことは間違いありません。ブッシュ政権、オバマ政権、現在のバイデン政権もしかりです。唯一そういうネオコンの勢力を好きにさせなかったのが、あの偉大なるトランプ大統領だったわけです。アメリカの民主党政権というのは、CIAとつるんでカラー革命を扇動したり、アラブの春を画策したり、カダフィー大佐を殺害したりと、自国の利益や金のためならなんでもやる超犯罪者集団なのです（ヒラリーやオバマがその一員）。そして、そういう勢力を押さえ込んでいたのがトランプ大統領だったわけですね。

その内線状態が2014年から現在までずっと続いていており、現在まで双方で14,000人の人々が亡くなっています（ウクライナ内戦）。

今回のウクライナの騒乱は、まずはウクライナがNATO入りしようとした点に端を発してはいますが、一方で、ドンバス地方の治安を守るため、プーチンがルガンスク州とドネツィク州を独立国として認め、法的根拠に基づき平和維持軍を送った、とする主張は、前述のような歴史的な背景をみると全く正統な主張で、何もまちがったことではありません。

⑤ネオナチ国家ウクライナ

また、プーチンがこういうウクライナの過激主義者たちをネオナチと呼ぶのは、彼らが反ユダヤ、反有色人種、そして反ロシアの差別主義者の集団だからです。これが2019年のアメリカの雑誌「ネイション」で、「ウクライナには正規軍の中に世界で唯一ネオナチの集団がいる」と報じられている所以です。

彼らは「アゾフ連隊」と呼ばれ、ギャング、白人至上主義者、差別主義者、犯罪者の集まりです。そして世界は今、こういう犯罪者集団や民族過激主義者のために募金したり、プーチン叩きをしているんですね。これを狂っていると言わずして何というのでしょう。義勇兵などといって、もしも日本人が現地に行けば、真っ先に殺される可能性すらある危険な集団なわけですよ。

なんかこう書くと、かつてIS（イスラム国）に参加するために世界中から集まった狂信者たちと同じような感覚でしょうか。

こういう歴史的な背景を一切調査せずに、今回のウクライナ騒乱をプーチンを悪の帝王、ウクライナを無垢でかわいそうな善良国家などと、単純な勧善懲悪の二元論で報じるマスコミや学者連中はもはや無能を通り越して害悪とすら感じます。

⑥テレビ大好きテレビ至上主義の日本人

しかし最近のテレビ報道を全て鵜呑みにする日本人のなんとアホなことか。テレビで言ってることは全て真実だと思い込んでます。テレビに煽られてうちの両親もワクチンを打ってしまったので、もうその効果は絶大です。息子よりもテレビを信じるわけですので。

アメリカ大統領選、コロナ狂走曲、そして今回のウクライナ騒動などなど、この嘘と欺瞞と利権にまみれたメディア報道の流れはもはや止められないのかもしれません。もはやメディアは死に絶えました。全て金、金、金。国民が何人ワクチンで死のうがお構いなし。

誰か教えてくれよ！この仕組みの深さを破壊する方法を！ボクは最近、なぜハサウェイが地球連邦政府に反旗を翻し戦いを挑んだのかようやく分かってきましたね。命がけで民衆に訴える以外、マスコミに洗脳された人々を目覚めさせる方法はきっとないのかもしれません。

いずれにせよボクは、国家のため、ロシア人のため、ドンバスの同胞たちのために、世界の批判も撥ねのけて、必死で戦い続けるプーチン大統領に、心よりエールを送りたいと思います。なんとしてもウクライナのNATO入りを止め、ドンバスを独立させ、ウクライナのネオナチどもを一掃することを祈ってます。

似非ウクライナ危機

連日のマスコミ報道がひどすぎて、もはや全く信用できないレベルにまで堕ちた新聞、テレビ、ネットメディアの関係者よ、恥を知れ！と言いたいです。メディアがここまでひどい報道をするようになったのはいつからなんでしょうか。もはやジャーナリズムのかけらもありません。完膚なきまでに単なる大本営発表機関ないし拝金至上主義集団に落ちぶれましたね。

ボクは元々テレビは大嫌いで、ここ20年近く全くと言っていいほど見ませんし、バラエティもお笑いもスポーツもみんな大嫌いです。そもそも、なくても全く困りませんし、家に帰ったらとりあえずはテレビを付ける、という心理が理解できませ～ん。

が、それでも、ここまでひどいと痛感したのは、やはりアメリカの不正にまみれた大統領選挙あたりからでしょうか。以降で、日本のマスコミがいかに腐りきっているかを、直近の「似非ウクライナ危機」をベースに簡単に解説したいと思います。

「ウクライナ危機」とはアメリカが仕掛けたもの

基本的に日本のクソメディアは全てアホなので、アメリカのCNNの報道をそのまま流してるだけなんですが、そもそもこのウクライナ危機というのは、アメリカのネオコンとかCIAが仕掛けたものにほかなりません。こいつらがウクライナにNATOに入るように働きかけ、それにロシアが抵抗しているだけの話なんです。

ウクライナがNATOに入るということは、NATO（北大西洋条約機構）＝「アメリカ」ですから、アメリカの武器をウクライナ国内に自由に配備できるということなんですね。これを黙ってみてる国のトップ（プーチン）がいるとすれば、それは単なるアホで、末代まで糾弾されることでしょう。

なぜなら、ウクライナのキエフからモスクワまで600kmしかありませんので（東京～大阪間は500kmでほぼ同じ）、ここにミサイルを配備されるということは、首都モスクワの喉元をアメリカに押さえられる、ということなんです。

似非「キューバ危機」

1962年、世界を震撼させたキューバ危機と同じですね。キューバ危機というのは、当時のソ連（フルシチョフ大統領）が、アメリカの喉元のキューバに核ミサイルを配備しようとしたことが発覚し、ケネディ率いるアメリカ側は、海上封鎖でこれに対抗、最後の最後でソ連がミサイルを撤去する形でこの危機は回避されました。まさに核戦争寸前まで行ったとされる出来事で、ケビン・コスナー主演の「13デイズ」にその様子が描かれていますので必見です！

で、現在のウクライナ危機というのは、これと全く逆のことが起こっているというだけの話で、アメリカがウクライナをNATOに加入させ、ロシアとの国境にくさびを打ちたいだけの話です。その理由は、欧州（EU）がロシアの天然ガスのパイプライン（ノルドストリーム）によりエネルギー供給を依存しつつある構図に待ったをかけたいだけなのかもしれません。

欧州とロシアが仲良くなってしまうとアメリカは存在意義を失いますので、アメリカとしては、何が何でもウクライナとロシアを戦争状態にして、ロシアとEUの結びつきを弱体化させ、一方でウクライナに武器を供与することで軍産複合体にもメリットがある、というような思惑だったのかもしれません。が、もう失敗寸前でしょう。

日本の全く見当違いの報道

いずれにせよ、日本の新聞やテレビ等のクソメディアで日々報道されている「ロシアがウクライナを侵略としている。これは自由主義陣営と（ファシズム）との戦いだ！（鼻息荒め）」などという論調はもう150％まちがいです。ここまで来ると日本のメディアはもう狂ってますね。

ちなみに、ウクライナという国は当時のソビエト連邦の一部で、東部のルハーンシク州やドネツィク州はロシア系住民が非常に多く、元々ロシアに回帰（帰属）したいとする意向の強い州になります。2015年にベラルーシで調印されたミンクス合意では、これらの州がロシアに帰属するかどうかはウクライナが決めることではなく、それぞれの州政府や州民等の自主性に任せるとされましたが、調印後、それにグズグズと不満を言い出したのがウクライナ側でした。

というように、ロシアには何の落ち度もない今回の騒ぎですが、とにかく戦争になってほしいアメリカ側にしてみれば、左派マスコミ（CNN）を利用して「2/16にロシアは侵攻する！」「大使館員は帰国させる！」「もういよいよデッドラインだ！」などと煽る煽る、一人芝居のうまい国、それがアメリカです（「パール・ハーバー」の時代から変わりません）。

それに対して冷静なのが当のウクライナのゼレンスキー大統領で、煽りまくるバイデンに心底うんざりしているようで、以前の会見で「アメリカの報道には迷惑している」などと発言してました。

以上がウクライナ情勢の真実ですが、こういう本当の世界情勢を公平な目と様々な情報源に基づいて発信しているのは、Youtubeの及川幸久さんやカナダ人ニュースさん、侍タイムズさんやHaranoTimesさんがおられますので、そちらの皆さんの動画を見た方がよっぽど世界の本当の動向が理解できるのでお勧めです。

左翼運動の危険性

最後に、今現在、自由、平等、ジェンダー、移民、多様性、マイノリティ、BLM、脱炭素、EV化などと叫んでいる左翼運動が世界を席巻し、左翼活動家が跳梁跋扈していますが、むしろこいつらこそ差別主義者で、そのためには言論弾圧はもちろん、多様な意見を認めず、国の権限を強化、ワクチンの強制、ロックダウンなどなど、市民の権利を制限する方向に動いているので本当に注意と警戒が必要です。新聞なんてそれらのプロパガンダ機関と化してます。それらのワードが紙面に載らない日はありません。

カナダでは現在、平和的デモ集団のフリーダムコンボイの運動を、警察を使って半分リンチの状況で無抵抗の市民を強制的に排除する愚行にでました。これが左翼のトルドー政権の本性です。自分たちの政策に反対する声を挙げる無抵抗な市民に対し、国家権力を使って強制的に暴力で排除する、これってファシズムそのものではないでしょうか。

Youtube、Twitter、facebookなどのビッグテックも同様です。彼らは自らの意に反する意見を封殺し、言論の場から強制的に排除します。異なる多様な意見を排除し、時に左翼系運動家（BLMやグリーンピースなど）の暴力を煽り、BLMのような略奪や放火を行うテロ集団を賛美し、一方で平和的なデモ運動を権力で強制的に排除する、一体どちらがファシズムでしょうか？

しかし、今の政治家もマスコミも医者も全てみ～んな金だけ、利権だけ、保身だけですよ。

元環境大臣の小泉はテクノシステムとつるんで私腹をガッポリ肥やしてましたし、ワクチン担当大臣の河野も日本端子という会社で中国利権によってたんまり儲けてました。こういう奴らを何というか、そう「売国奴」と言います。国民のことなんて一ミリも考えてませ～ん。

左翼運動とは決して金儲けではなく、国民の自由、平等、権利を守るものであるはずです。そのことを「13デイズ」を参考に、民のために戦った民主党のケネディ大統領の雄志をみて、もう一度顧みるべきではないでしょうか。 

13デイズ [Blu-ray]

パール・ハーバー 特別版 [DVD]

狂っていく世界

今まで50年近く生きてきましたが、最近、かつてない恐怖を感じています。一昨年のアメリカ大統領選挙の不正問題から現在の似非パンデミック騒ぎや地球温暖化騒ぎまで、世の中がすごい速度で誤った方向に進んでるとしか思えませんね。

特にそれは、大村智先生の「イベルメクチン」を読んで、確信に変わったわけです。まあ、別にこの本を読まなくても分かっていたことですが・・・・。

特に今回のコロナのバカ騒ぎは、ウイルスなんかよりもマスコミによる人的災害の影響の方が大きいわけですが、まあ色んな印象操作や数字の水増し、ありとあらゆるインチキや茶番が繰り広げられているわけでして。

そのことは最近明るみに出つつあるアメリカの大統領選の左翼が行った不正の手口と非常によく似てるんですね。

で、この名著である「イベルメクチン」の内容で最も衝撃的なのは、イベルメクチンの効果をわかっていながら、世界中の保健機関がそれを頑なに拒否し、そればかりかその使用を妨害するような行動をとっていた、という驚くべき事実です。

イベルメクチンの効果については、アメリカのFLCCC（新型コロナ救命治療最前線同盟）という医師集団が、2020年の夏の段階でイベルメクチンに関する多数の臨床データのメタ分析を行ってその有効性を確認し、WHO（世界保健機関）、CDC（アメリカ疾病予防管理センター）、その下部組織のNIH（アメリカ国立衛生研究所、ファウチが所長）、FDA（アメリカ食品医薬品局）に対し、イベルメクチンの適応拡大、つまり治療薬として使用することを認めるよう働きかけていたわけです。

にもかかわらず、これらの世界を代表する保健機関の全てが、イベルメクチンの効果を見て見ぬふりをし、むしろプロトコル違反や意図的にデータを歪曲または読み違えた誤りだらけの（イベルメクチンを否定する）論文を採用するなど、ネガティブキャンペーンを展開すらしたわけです。

そしてその理由は、それらの保健機関そのものが、製薬会社からの巨大な資金援助で成り立っているからなんですね。つまり、すべては何百万人の命なんかよりもお金や利権が優先されたということです。

なぜなら、イベルメクチンのように非常に安価でジェネリックまである薬が承認されてしまうと、製薬会社が開発に躍起になっていたワクチン開発や治療薬の分野で、超巨大な利権（大儲けのチャンス）が水泡に帰す恐れがあったことや、PCRや抗原検査キット等で潤っていた分野でも、コロナが収束すると大量の在庫が発生してしまうからなんですね。

今現在、盛りに盛ってだとは思いますが、世界中で500万人がこのコロナウイルスで亡くなりました。おそらくは意図的な水増しや元々の疾患が原因でなくなった方が大部分だと思われますので、事実としては100万ほどだと思われますが、とはいえ100万人の命よりも彼らは自身の組織や利権を優先したわけですね。

おそらく、2020年夏の段階で、イベルメクチンの効果を承認し、世界中でイベルメクチンを配布する政策に転換しておけば、もうすでにコロナは過去の出来事になっていた可能性が高いです。そのことは後世の歴史家が証明することでしょう。

その証拠として、この本では様々なエビデンスが提示されていますが、そのいくつかを紹介します。

［インドの例］
①まず、ワクチンの入手が困難な貧しい国々では、安価で副作用の少ないイベルメクチンが積極的に使用されました。特にインドのウッタルプラデシュ州（人口2億1700万人のインド最大人口の州）では、イベルメクチンを治療・予防に使えるようにガイダンスを改訂し、その後急速に感染者数・死亡者数が激減しました。
②その後、インドでは、ウッタルプラデシュ州の効果をみて、医療品や医療機器が不足するデリー（インドの首都、1700万人）、ゴア州（150万人）、ウッタラーカンド州（1000万人）、カルナータカ州（6400万人）でもイベルメクチン投与に踏み切り、その後は急速に感染者数が減少しました。
③その一方、タミルナドゥ州（7600万人）では、政府の中にWHOの主任科学者であるスミヤ・スワミヤサン博士がいて、彼女がイベルメクチンの使用を禁ずる措置をとった結果、感染者数が急激に増加していきました。そして現在、この医師は訴えられているようですね。

［ペルーの例］
④マルティン・ビスカラ大統領がイベルメクチンの使用を推進し、感染者が収まっていましたが、2020年11月に大統領が辞任し、イベルメクチンの使用をやめたとたんに感染者が急増しました。

［ブラジルの例］
⑤サンタ・カタリーナ州、アマパ州、北リオグランデ州など、イベルクチンを配布した全ての州で、配布しなかった近隣州と比べ、大幅に感染者・死亡者が少なかった。

［ハイチの例］
⑥ハイチと隣国のドミニカ共和国は同じ島を分け合っている国同士で、人口はどちらも1100万人程度と同程度となっていますが、特にハイチでは、元々フィラリア病の予防のために毎年120万人にイベルメクチンを配っています。そのハイチとドミニク共和国のコロナ感染者・死亡者数を比較すると、感染者がハイチの2万に対してドミニカでは35万人、死亡者はハイチの600人に対してドミニカでは4000人と、極めて明確な差が出ています。

以上の様に、統計を見ればイベルメクチンの効果は明らかなのですが、なぜかその点は世界の保健機関御用達の医師や博士たちに否定的に語れるばかりでなく、大々的にネガティブキャンペーンまで展開され、さらにYoutubeやfacebook、twitterのNGワードにすらなってしまいました。

本来であれば、日本人の偉大なるノーベル生理学賞を受賞した大村智先生の開発したイベルメクチンが、このパンデミック騒ぎに終止符を打つ救世主になるはずだったのに、極めて政治的かつ（要は金儲けという）幼稚な論法でなかったものにされようとしているわけです。

それこそ日本政府のやるべきことは、マンボウとかワクチン接種なんかではなくて、真っ先にイベルメクチンを医療の現場に投入し、先進国としてその効果を実証したうえで、改めて世界に向けてイベルメクチンの有効性を説くべきでした。

が、今もってそういうアクションが一向に皆無なのは、我が国の政府、分科会、政治家、マスコミ、医療関係者の中にも、ワクチン利権、PCR利権、コロナ利権にどっぷりつかっている人たちが大勢いることの証なのかもしれません。

こういう愚行や暴挙に対し、日本人は誰も立ち上がらないのでしょうか。カナダ、アメリカ、オーストラリア、オランダ、EUの国々で、いよいよそういう政治的な茶番に怒りを爆発させたトラック運転手たちのFreedom Comvoyという抗議運動が活発になりつつあります。

が、日本ではまず無理ですね。一億総洗脳状態なので。こんな時、ボクはケビン・コスナー主演の名作「JFK」のワンシーンを思い出します。ケビン・コスナー扮する地方検事のジム・ギャリソンが、ロバート・ケネディが暗殺されたときのニュースを見て奥さんに言うんです。「かつてここまで恐怖を感じたことはない。自由が失われていくのを感じる」と。今まさにボクもそんな気持ちですね。

イベルメクチン　新型コロナ治療の救世主になり得るのか (河出新書)

JFK (ディレクターズ・カット/日本語吹替完声版) [AmazonDVDコレクション] [Blu-ray]

その他「オミクロンという名の茶番」

この茶番劇を一体いつまで続けるのでしょうか。そもそもオミクロンはほとんど重症化しないことがわかってます。症状も風邪＋インフルに近く、インフルとの違いは咳と下痢を伴うことです。こうなるともはや風邪となんの違いもありません。

そんなものに、一体いつまで感染者とか濃厚接触者というレッテルを貼り、医療技術者でもなんでもない無駄な保健所がいちいち介入し、10日間隔離するという無謀な策を繰り返すのでしょうか。

この政策は、あなたの会社に、あなたのかかりつけの病院に、あなたが緊急医療が必要な時に、「そして誰もいなくなった」状態を生み出すだけであることを、なぜ誰も指摘しないのでしょうか。

そもそもオミクロンばかりでなく、当初からコロナ自体は毒性の弱いウイルスで、国民の98.5%は感染すらしていませんし（厳密には「感染」ではなく「感作」または「陽性」）、99.98％の人が亡くなってもいません。国が過去５回も失策を繰り返し、マスコミが煽りまくったのがこのコロナ騒ぎの真相です。そしてまた、性懲りもなくこの愚策の６回目が開始されました。

昨年はみ～んな騙されてワクチンを打ち、昨年の超過死亡率（例年よりも多く死亡する率）が10万人超えました。そして今後、ワクチン後遺症の患者もどんどん増えることでしょう。世界に先駆けてワクチンを推進したイスラエルは、いよいよ医師達がその失敗を認めはじめました。そして今後、３回打つと自然免疫が徐々に破壊されていき、免疫不全の患者が増えることが予想されます。そして現在、世界中で、がんやエイズ患者が急速に増えていることが確認されつつあります。

そして最近は、ワクチンによる免疫不全を、VaccineとAIDSをかけてVAIDS（ヴェイズ）と呼ぶそうです。コロナやワクチンの大嘘が色々と世界中で明るみに出てきました。 

そしてまた、オミちゃんの陽性者が増えて大喜びのマスコミは、煽り一辺倒の報道に余念がありません。全員、地獄に落ちて灼熱の業火に焼かれればればいいと思います。

今のPCR検査の無料化や保健所の無駄な介入のため、通常診療が崩壊しています。それにより、心疾患、脳出血、交通事故等の緊急を要する医療がすぐには受けられません。

冷静に最初からさっさと感染症５類相当にしておけば、死亡者はさらに少なかったはずです。高齢者や基礎疾患のある人を除き、コロナは全く怖くありません（当初から）。

ワクチン一辺倒の政策を推進し、その誤りを一切認めずに、また同じことを繰り返す無能な政府。安価で安全性の高いイベルメクチンの効果を一切認めないその頑なな姿勢。

ちなみに多くの人が誤解してますが、イベルメクチンは、昨年からすでにコロナの治療薬として厚労省から認められています。公費負担、保険請求も可能な薬で、コロナの治療薬として使用することが認められているわけです。

しかしながら、ワクチンの危険性（ワクチン後遺症）もイベルメクチンの有効性も、今では口にすること事態がタブーとされています。これは言論弾圧、言論統制の何者でもありません。そういうすさまじい圧力が高まっていることの方が、コロナよりも100倍危険な兆候だと思います。

そしてなぜ、政府が絶対にイベルメクチンを承認しないのか、それは、今打っているワクチンが、「他に有効な治療法がない」という前提のもとに特例承認されたものだからなんですね。つまり、ここでイベルメクチンの有効性が証明されてしまうと、国の昨年から実施したコロナ政策の前提そのものが崩れ去ってしまうからなんですね。

まあそうなると、責任をとって首の飛ぶ人間が山ほど政府高官や専門家の中にいるわけですが、そういう一部の特権階級の人たちの地位や特権や面子を守るだけのために、日々国民が犠牲になっているわけですね。果たしてこれが、本当に間接民主主義の国でしょうか？

そしてあきれ果てるのは、国会、都議会、区議会、市議会の政治家も政党も、ほぼ全員が「ワクチン接種を！」と声高に叫ぶばかりで、誰もその危険性について言及しないことです。実は現在、ワクチン後遺症で苦しんでいる人たちがたくさんいます。長尾先生のグループは、満を持して「ワクチン後遺症」というドキュメンタリー映画を制作しました。

が、大手マスコミ各社及び配給会社はガン無視の状況で、全く話題として取り上げられません。本当に腐ってるとしか思いません。今この時が今後の日本の行く末を決定する分水嶺のように感じてます。

誰が犬で誰が本物なのか。誰が真剣にこの国の国民のために仕事をしてるのか。無能な政府と分科会、全ての政治家、議員、為政者たちの大罪は、いずれ歴史家が糾弾するでしょう。今の異常な状況を今後も注視していきたいと思ってます。

もう一度言います。失敗を認めず、知恵を絞らず、現場の声を聞かず、行動修正しなかった全ての政府、有識者、専門家、分科会の面々、そしてそれを面白おかしく煽り立てたマスコミ関係者全て、地獄に落ちて灼熱の業火に焼かれればいいと思います。

さてさて、ボクはこれから我が国の生んだ偉大なる化学者である大村智先生の書籍「イベルメクチン ; 新型コロナ治療の救世主になり得るのか」を読もうと思いま～す。

イベルメクチン ; 新型コロナ治療の救世主になり得るのか (河出新書)

そして誰もいなくなった TMW-061 [DVD]

カーゴパンツの再リメイク（ケツぷり解消）

さてさて、三が日も今日で終わりですが、皆さんはいかがお過ごしでしょうか。ボクの場合、おせちとお雑煮を食い過ぎてさすがに飽きて、餃子パーティして、そして今日は大好きなピェンローを食べました。もう最高においしくて楽しかったです。

とはいえ昨日の１月２日は一日家で仕事（10:30～21:30）で、まあその合間にセカストに２回行ったりもしましたが、夜の21:30に仕事を終え、そこからかねてより気になっていたこれまでリメイクしたカーゴパンツを再度リメイクし直しました。

とはいえ21:30から開始したので、終わろうはずもなく、結局今日の午前中までかかってしまいましたが・・・。

では過去に一体どういうリメイクを施したのかというと、カーゴパンツって少し古いモノはめちゃめちゃ太い！じゃないですか。なので、それを細くしただけの話なんです。

が、これまでのやり方だと、パンツを裏返し、ズボンの足や股の内側部分を、裾側からず～とおしり部分まで（そしてそこからまた反対の足の裾まで）、幅にして２～３cm程度内側を強引に縫って、それを裏返してアイロンをかける、という手法をとっていたんですね。

その手法は楽で簡単だし、ズボンの布を切らないで済むので、過去に５本程度をこの方法で細くしていたんですが、実は最近、この手法だと股上が浅くなるので、後ろから見るとおしりの割れ目が食い込んでいるような状況になっていることが発覚したんですね。これをここでは名付けて「ケツぷり症候群」と呼ばせていただきます。

これがあまりにもかっこわるいので、内側を縫い付けた股上（またがみ）下部のおしり部分の糸をほどき、その部分のみを縫わないで残す、という手法でリメイクを行うことにしたわけです。

まあ、このケツぷり症候群は、自分では「多少は食い込んでる程度かな～」と思っていたんですが、奥さんに言われてそのみっともなさとかっこわるさが発覚！そこから地獄のリメイク作業がはじまりました。

まず、縫っている糸をほどくのがとんでもなく大変なんです（老眼も入ってきたし）。そしてそれが終わると、内側に縫っている足の内側部分（膝より少し上）の辺りから、股上を残す形で、ズボンおしりの下部の中心（縫い合わせ部分）へ向かって線を引いて、元々の股上を残すようにミシンで縫っていくんですが、これが結構むずかしい！

で、結局５本、リメイクしなおしました～。おかげさまでケツぷり症候群は全て解消されました。そしてここで学んだのは「素人は股上には手を出すな！」ということでしょうか（まあ、股上と言うより、その一番下の部分ですが）。

ともあれ、年末年始の休み中といえど、今年は特に休暇期間が短いので、やることが多すぎて時間がいくらあっても足りません。

誰も頼んでいないのに明日から早くも出社するリーマンのおっさんもたくさんいるかと思いますが、別にあなたがあと２、３日いなくても誰も困らないので、もう少し家でゆっくりしてみてはいかがでしょうか。

そもそも日本人は誰も頼んでないのに自分で自分を追い込んで苦しんでるマゾヒストが多いので、そういう昭和的価値観（企業戦士、有休は使わない、足で稼ぐ、まずはご挨拶、etc、etc・・・・）は捨てるべきかと（まだたくさんいます）。

年越しそば。これだけじゃ足りず、この後うどんも追加。つゆもかき揚げもお手製。

わが家の定番おせち。あまりおせちは好きじゃないので全て少量。メインはお雑煮！

手作り餃子。この日は100個作って30個食べました。厚い皮が好み

地獄のケツぷり再リメイク作業。これまで５本もケツプリ化してたことが発覚。

大好きなFREECITYのカーゴなんですが、もう太くて太くて。ケツぷりは無事解消！

まだ他にケツプリ化したカーゴが３本も。こちらも無事再リメイク終了。