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映画「スティルウォーター」

評価:★★★★★

この映画、すごくおもしろかったです。久しぶりに映画を見たからでしょうか。しかし、このブログは本来は映画の感想をメインにしたブログのはずだったんですが、最近のメディアの凋落ぶりがあまりにひどく、政治的なネタばかりになっていましたね。

さて、この映画は一言で言うと、マット・デイモン主演で、オクラホマ州スティルウォーターで暮らす親子の信頼や絆を描くハートフル・ムービー、ということは一切なく、そういういちジャンルに当てはめることすら不可能です。

アメリカのブルーワーカーの暮らしぶりから始まり、アメリカの大統領選フランスの移民問題、そしてアラブ社会との対立構造のほか、ギャングと麻薬マルセイユ近郊の大自然ジェンダー問題司法と冤罪などなど、もう盛りに盛った内容になっています。が、最終的にはそれら全てを包括的に収束・昇華させ、見事に着地させるという類い希なる映画に仕上がっています。そこがすごいんです。ボクは前回みたノマドランド」よりもこっちの方が数倍おもしろかったですね。

あらすじはAmazonなんかで見てもらうとして、現在の色んな政治的問題がこの映画にうまく濃縮されているように感じました。例えば移民問題一つ取っても、非常に考えさせられました。

結局普通に考えると、ある国の出身者が大量に別の国に移住するということは、その文化や習慣が全く異なりますし、えてして彼らは生活習慣を全く変えずに、よその国の中に国家内国家をつくるので、結局は現地の住民と軋轢を生み、トラブルや犯罪の増加にも繋がりかねません。

なのでトランプさんフランスのルペンさんのように、無尽蔵に移民を受け入れるのではなく、本当にその国の住民になる覚悟と技術や能力をもった人間だけを受け入れる、という政策を本気で実行していかないと、国家内国家だらけになってしまうでしょう。

今のEU、特にフランスやドイツの現状や、アメリカ南部の不法移民問題をみると、人道支援や多様性などという聞こえのよいフレーズで、どんどん移民を受け入れるという政策は、現場を全く知らない人の戯れ言にしか聞こえません。

ボクはレイシスト(差別主義者)では全くありませんが、特にこの映画を見ると、フランスはすでにアメリカのような人種のるつぼになっており、様々な問題を抱えているように感じました。というのは、マット・デイモンと現地の協力者である女性が、娘の事件の真相を探るために、アラブ系の女性に話を聞くシーンがあるんですが、そのアラブ系の女性の友達が「こいつムカつく。」とか「よそ者に仲間を売るな」とか、もうフランス女性に対する憎しみがすごいんですね。

まあ、現地でもそうなのかはわかりませんが、かれら移民自体が、受け入れてくれた国の社会保障等の恩恵を存分に享受しているにも関わらず、その国への恩義や、生粋のフランス人をリスペクトすることなく、徹底的に自分たちアラブ社会のコミュニティを死守しようとする姿は、見ていて決して気持ちのいいものではありません。

そもそも彼ら移民が集団で生活しているエリアそのものが、すでに治外法権の国家内国家になっており(アメリカの「プロジェクト」とよばれる黒人の低所得者層向け住宅エリアに似ています)、そこには生粋のフランス人はほとんど近寄らないようにしていて、警察も容易には介入できないような有様なんですね。そこにたった一人で乗り込んでいくマット・デイモンもすごいですが。

つまりは彼ら移民の主張を要約すると、我々はフランス国家の恩恵は享受するが、国民の義務を果たすつもりはないし、またその国の文化に染まるつもりもない、なので部外者であるフランス人は我々のコミュニティには口出しするな。我々には我々のやり方がある、と言っているに過ぎません。であれば、自分の国に帰れば良いのではないでしょうか?

まあ、これが行きすぎた移民政策の当然の帰結なのでしょうが、今の時代、政治家は、すぐに左翼に牛耳られたメディアにポリティカル・コレクトネスや人権を盾にレイシスト等のレッテルを貼られてしまうので、そんなことを言えるはずもありません。しかし、それを堂々と主張したのがトランプさんルペンさんだったわけですね。

さて、この映画ですが、マット・デイモンの娘役のアリソンを演じたアビゲイル・ブレスリンちゃんですが、彼女はリトル・ミス・サンシャインで一躍有名になった子役出身の女優です。子役の時はかわいさ抜群だったんですが、この映画では太っていて、お父さんのマット・デイモンに対してひどい口調だし、見ていてものすごくムカつくんですが、物語が進むにつれ、その演技力が全てを凌駕します。

多分もう少し痩せれば美人なのは間違いないし、なによりその意志の強さと弱さが同居した眼差しは、例え演技であるせよ、ものすごく説得力がありました。やはりすごい女優で先が楽しみですね。

そして、マット・デイモンが戦うシーンは、もろにボーン・アイデンティティジェイソン・ボーンを彷彿とさせるし、このアビゲイルちゃんが入り江で泳ぐシーンも、ジェイソン・ボーンが水中で水を搔きながらクルッと回転するシーンのもろパクり。これって意識したんでしょうか。

また、マット・デイモンが劇中ずっとかぶっている帽子が、彼がかつて勤めていた石油掘削会社のロゴ入りで(たぶん)、そこに自分のかつての仕事への誇りと、その仕事がなくなってしまったアメリカ社会や産業構造の変化への憤りが凝縮されているようで、これも複雑な気持ちにさせられました。

しかし、マット・デイモン映画に外れなしですね。色々な問題を正面からきちんと描いていて、サスペンス要素もふんだんにありますので、かなりお勧めの一本です。

ドキュメンタリー「2,000人の密売人」ほか

,評価=★★★★★(文句なしの五つ星)

さてさて、世の中はドンドン間違った方向に行っていますが、一方でまだ戦っている人たちもたくさん居ます。それがこの「2,000 mules」(トゥー・サウザント・ミュールズ)というドキュメンタリーを見るとよく分かります。

まずはYoutube侍タイムズさんが翻訳を付けてご自身のブログで公開している動画のURLを貼ってくれていますので、そちらを一人でも多くの方に拝見いただければと思います。

この映画を作ったのは、「True Of Vote」という非営利団体で、主に選挙の公平性や公正性を追求する活動を行っている組織です。彼らが素晴らしいのは、選挙不正が行われた当初、様々な組織が選挙時に使用されたドミニオン社の集計機を調べたり、投票用紙を再集計するなどして不正選挙の証拠を調査したのに対し、彼らは郵便投票にターゲットを絞って追求したというそのアプローチの手法です。

郵便投票の大部分は、急遽設置された投票専用のBOXに投函されたものが大部分ですので、そこで不正が行われなれていなかったかどうかを調べたわけです。

その調査方法がまた画期的で、携帯電話に内蔵されている位置情報データを大量に購入したうえで(あと監視カメラの映像データも併せて購入)、その情報に基づき、あり得ない時間に複数回、投票BOXに投票している人間いないかどうかを調べ上げるという手法でした。

その結果、民主党系の非営利団体組織に立ち寄り」、かつ「10回以上複数の投票BOXに立ち寄っている人間(なかには100回とかがいるんですね)」という条件に当てはまる人数を調べ上げた結果、その数は2,000人になったということで、これが原題の「2,000人の密売人」というタイトルにもなっているわけです。彼らは一人当たり一つの投票BOXに最低でも10票のバイデン票を投じたとされるので、それらを集計すると、特に激戦州のうちジョージア州アリゾナ州ペンシルバニア州でトランプさんが勝ち、選挙人にしてトランプさん305、対するバイデン235人でトランプ陣営の余裕勝ちとなっていたことがわかります(バイデンとの票差から)。

重要なのは、この投票BOXの設置や民主党系の非営利団体に多額の資金を提供していたのが、フェイスブックザッカーバーグであったことです。そして、この2,000人の密売人達は一体何の目的でこれに荷担していたのかというと、結局のところは1票あたり10ドルの報酬目当てだったそうです。

ちなみに「この投票BOXに10回以上」という条件を5回以上に下げただけで、その密売人の数は54,000人に跳ね上がるそうです。

密売人の数と一回当たりの投函数を最低限に見積もってもこの有様ですので、おそらく2020年の大統領選は、近年まれにみるトランプ大統領の圧勝だったことがよく分かります。

しかし、こういう事実を結局のところあらゆるメディアが一切報じないのが今の狂った世の中を象徴していますね。とにかくこんなボクの解説なんかより、是非ともドキュメンタリーを見て頂くことをお勧めします。

日本でも、上記の大統領選不正選挙のほか、誤ったコロナ対策や、メッセンジャー型ワクチン接種の危険性、そして近年のウクライナ危機についても、本当のことを言っている人を「陰謀論者」とか「フェイクニュースだ」などという一言で片付け、全く聞く耳を持たない異常な事態が常態化してしまいました。

そしてそういうレッテル貼りを率先して行っているのは、アメリカや国連から圧力をかけられた日本政府の発表や、欧米の報道を全てコピペするだけでこのコロナ騒ぎで儲けてている企業がスポンサーのメディアなわけです。あとはそれに追従する御用学者や専門家の売国奴どもでしょう。

しかし結局は金、み~んな金、ジョージ・ソロスビル・ゲイツも金、グロバーリストも金、政府も専門家も金、金、金。という、金だけが至上主義の世の中ってどうなんでしょうか。

現在のウクライナ騒動もアメリカ大統領選やコロナ騒ぎと全く同じ構造です。全てを善悪の二元論で語り、一方だけを(上記のグローバリスト達の都合の悪い存在を)悪と決めつけ、恐怖を煽り、それらを徹底的に否定・排除することを国民に強要するという構図です。

そしてその悪(と決めつけられた人や物)をかばったり、それに反対の意見を述べたり、それを許容することを絶対に許さない社会、それが今現在、特に先進国と呼ばれる国々が置かれている状況です。

これこそが情報統制国家、言論弾圧国家、箝口令国家そのものではないでしょうか。

なのでボクは、こういうことを言い続けるテレビや新聞、専門家や評論家のいうことを一切信用していません。なぜなら、彼らはそれでスポンサーからお金をもらっているからですし、本当のことを言ってしまうと番組から降ろされてしまうからです。

そうではなく、そういうスポンサーとは一切忖度のない人達が言っていることこそ、本当のことだと思うわけです。つまりは、日本人でいうと国際政治情勢では及川さん馬渕元ウクライナ大使河添恵子さん堤美香さん、あとカナダ人ニュースさんとか張陽さんHARANO TIMESさん、温暖化問題だと杉山大志さん渡辺正先生、コロナだと高橋泰先生長尾先生井上先生宮沢先生などなど。

どうしてそう言い切れるのかというと、彼らは誰にも忖度していないからなんですね。彼らが忖度の激しいテレビにはほとんど登場しないのも、逆にそれを証明しています。つまりは、テレビに出ている専門家は一切信用できないって事です。

そして何より、ウクライナ情勢で最も信頼できるのは、我らがヒーロー、『パトリック・ランカスター』さんです。まず彼はアメリカ人で、2014年からウクライナのドンバス地方に住んでいます。しかも奥さんがウクライナ人なので、ロシア語とウクライナ語が理解できます。もうそれだけで、彼の言動が信用に足るものであることがよく分かります。

※ちなみにランカスターさんの動画を見るときは、ランカスターさんが英語を話してるときは(字幕表示を)ロシア語⇒日本語翻訳、ロシア語を話してるときは英語⇒日本語翻訳、というように切り替えないと、翻訳が字幕で表示されませんので、少し面倒ですが注意してください。

ボクは毎日彼のYOUTUBEを見ていますが、登場するほとんどのウクライナ人が、「攻撃しているのはウクラインスキー(ウクライナ人)だ!ロシア軍じゃない!」とか「今日のウクラインスキーのクラスター爆弾(ダーツ入)で妻を殺された!」とか「両親が死んでしまった!」と悲痛の表情で訴えています。これが現実ですし、このシーンはちょっと悲惨すぎて直視できません。

あのね、いいですか、この戦争は世界中がウクライナに援助するのをやめればすぐに終わる話なんです。なので、絶対にウクライナに寄付をしてはいけません。そうやって寄付するまさにその瞬間に、ドンバス地方のウクライナ人が犠牲になっているわけです。もっと言えば、ウクライナの一般国民が犠牲になっているんです。そもそも、ゼレンスキーのアホは、全国民一人になるまで(兵士でなくても)戦え!と命じてるわけですので。そこから避難しようとするとアゾフ連隊に殺されます。いや~狂ってますね。

そしてそういうことをウクライナ人が動画の中で証言してますよ。いいですか政治家新聞社の皆さん。

そもそも日本はウクライナとは何の関係もありません。まあ強いて言えば、北朝鮮からしょっちゅう飛んでくるミサイル、あれはウクライナです。またウクライナという国は、決して民主主義の行き届いた先進国ではありません。パトリック・ランカスターさんの動画を見れば1分で分かりますが、単なる貧しい農業国に過ぎません。昔から腐敗の絶えない政治的な透明度の低い(秘匿性の高い)汚職国家です。

そして国がそういう混乱した状況にあったからこそ、ロシアのプーチンつぶしのためにアメリカのネオコン新自由主義者、グローバリスト、つまりは共産主義者)に目を付けられ、体よく利用されたに過ぎません。腐敗した国ほど、ネオコン等の部外者が金の力で介入しやすい、という当たり前の事実です。

それが特に顕著になったのは、2014年のアメリカ国務次官補であるビクトリア・ヌーランド女史らネオコン勢力が仕掛けた政権転覆(レジーム・チェンジ)工作によるもので(マイダン革命)、そしてそのクーデターによって親露派のヤヌコーヴィチ大統領が国を追われたわけですね。

なんか何度も同じ事を書いているのでもううんざりですが、事実はCNNでもBBCでもロイターでも西欧メディアでもなく、パトリック・ランカスターさんの動画に真実があるわけです。そしてそれを見ると、ウクライナ住民が、ウクライナ軍とか政権の悪口を言えない状況に置かれているのがよく分かります。なぜなら殺されるからですよ。

しかし皆さん、ロシア軍が来てくれて本当に喜んでいるのがよく分かります。確かに動画を見ていると伝わってくるんですが、ロシア軍やDPR軍の兵士はいい顔してるんですね。そして彼らが制圧した地域は平穏を取り戻しているんですね。人並みが戻ったり、修理業者が破壊された家屋を修理していたりとか、どう考えてもロシア軍が現地で虐殺(ブチャやマリウポリの劇場)という話はあり得ない創作ニュースなのがよく分かります。

しかし、あろう事か、それ(虐殺や住民の殺害)をやっているウクライナ軍を支持している我が国の政府は本当に腐ってますね。全ての悪事が明るみになったとき、彼らはどういう弁明をするのでしょうか。

特に呆れたのは、日経かどこかの記事で「マリウポリから避難するウクライナ軍」などというクソ記事でした。あのね、記事を書いたおバカさんね、彼らは避難したんじゃなくて、ロシア軍に降伏して連行されたんです刑務所に。わかりますか?小学校に行き直して国語をもう一度お勉強しましょうね。

もう一つ、マリウポリで負傷したウクライナ兵をストレッチャーで搬送するロシア軍の写真のキャプションが「マリウポリウクライナ軍」って、オマエ舐めてんのか!
本来は「負傷したウクライナ兵を搬送するロシア兵」と書くのが普通でしょ。もうすべてがウクライナ視点、ウクライナ目線で書かれた記事って、なんだか気持ち悪くないですか?

そして、あろうことか、世界中でロシア人のスポーツ選手をバッシングしたり、大会から閉め出したりと、あのう~どこかに良識のある大人はいないんでしょうか?ロシア軍の軍事作戦と、ロシア人のスポーツ選手は全く関係ないと思いますが。スポーツ選手はスポーツの土俵で勝負すればいいだけじゃないですか。

あのね、ロシアが軍事作戦をしたのはドンバスの同胞を守るためですが、じゃあどうしてアメリカのイラク侵攻はOKなんでしょうか?たしかイラクでは地域住民が10~20万人ほど犠牲になりましたが。アフガニスタンも同様ですが。あとシリアも。もっといえばエジプト、リビア、イエメンも同様です。アメリカの(ネオコンの)介入で悲惨なことになってますよね?

なんかもう、かつては日本だけで顕著だと(ぼくが勝手に)思っていた弱いものイジメや二元論社会がいつのまにか世界中に広がってしまったようですね。

だからこそボクは声を大にして言いたい。

プーチン大統領は立派なナショナリストで、国民のため、国益のために必死に戦っています。なのでボクはプーチン大統領を心から応援しています。そしてロシア人の皆さんも、なにも卑屈になることはありません。ボクは国のため自分のため家族のために日々がんばっているロシア人を尊敬しますし、応援しています。

ボクが許せないのは、どんな立場の人間であれ、私利私欲のためにロシアを糾弾するすべての為政者たち、メディア、専門家のクズどもです。とはいえ、誰からも忖度することなく、自身の解釈でウクライナを庇護しているのであればそれはOKで、その限りではありません。

しかし、全てを分かっているにもかかわらず、政権維持や国民の怒りを買うことを避けるために、あえて箝口令を敷き、真実を隠しているのであれば、いずれ彼らは地獄の業火に焼かれることでしょう。

ちなみに最近、侮辱罪などという法案が考案されたようです。おそらくは失策を繰り返した政府高官や政治家を守るための免罪符として、この法案を通そうとしているのかもしれません。

 

自由が死んだ日

さて本日、マリウポリがロシア軍とDPR(ドネツク民共和国軍)によって無事掌握されました!祝!朗報!万歳!

なんでも、50人のアゾフ大隊の負傷者が病院に移送されると同時に、250人のアゾフ兵が捕虜となって刑務所に連行されたとのことです(祝)。全員、裁かれて死刑若しくは終身刑、あるいは最低でもシベリア送りになることを心よりお祈りしておりますハイ。

ちなみにこの情報は、マリウポリのアゾフスタル製鉄所から50mの場所で、周囲のロシア兵とDPR兵に直接取材し、直近の情報を配信しているパトリック・ランカスターさんのYOUTUBEで配信されたものですので、世界中のどんなメディアよりも正確で嘘偽りのない情報で~す!!

一方で、残念ながら我が国の自由が完璧に消え去った(死んだ)日でもあります。なぜなら、ヤフーの右上のうざい動画の広告部分で、岸田のアホが「ロシアの侵略は許されないことです。我が国はウクライナを全面的に支援します。」などと、100%間違った情報をのたまってしまったからです。

おいっ!勝手に決めてんじゃねえよ!と思いましたね。それはおまえ個人がそうすればいいだけで、それを勝手に無能な政府で決定した挙げ句、国民にまで強制するな!と言いたいです。

そしてボクは、プーチン大統領の、ロシアの味方です!とも言っておきましょう。そういうメディアが一個くらいはあってもいいのではないですか?だって、それこそが、オマエらのいつも言ってる多様性を認めるってことじゃないですか?

最近の、やれ多様性、やれジェンダー平等、やれ人種差別反対、やれ共生社会、やれ移民に優しく、などなど、そういうクソ政策と矛盾するんじゃないですかね?

これらの主張って、もう全て、共産化、社会主義化の世迷い言にすぎないのですが、このような政策がうまくいくことは決してありません。

そもそも、国境をなくし、様々な人種が共生する社会って言っても、それがある日突然起きる(アメリカの例とは違います)とどうなるか、それはつまり、混乱と諍いしか生みません。なぜなら背負っているもの、そして歩んできた文化が違うからです。イスラエルがいきなり建国されたパレスチナを見ればよく分かります。

移民受け入れもそうですね。彼らが日本文化を理解し、受け入れ、日本人になる努力をしてくれればいいのですが、決してそうはならないでしょう。彼らはむしろ、絶対に国家内国家を作ります。なので、争いや諍いが絶えないのです。

現に大量に移民を受け入れたドイツはどうなったでしょうか?犯罪や諍いや争いが急増しただけで、振り返ってみると、よかったことなんて一つもなかったはずです(ドイツ政府は移民の犯罪をひた隠しにしています)。そして、アメリカのメキシコに国境を接した南部の州も同様の有様です。

さて、その話はともかく、国会議員の一人でも、または国民の一人でも多くがパトリック・ランカスターさんのYoutubeを見れば簡単に事実がわかるのに、なぜ誰も見ないんでしょうか?20分も見れば十分なはずですが?

今主要メディアでは、ロシアが追い込まれているとか、ウクライナ軍が善戦しているとか、まあ嘘八百の報道がなされています。しかも、フィンランドスウェーデンNATOに参加するなどと大喜びしているバカども。本当にアホばかりです。
まず、ウクライナ軍は決して善戦などしてませんし、それが証拠に続々と兵士達は投降しつつあります。今回のマリウポリもその一環です。そしてロシア経済も疲弊するどころか、天然ガスの輸出量が例年に比べ50%も増え、ルーブルも持ち直し、経済的には全く追い込まれてはいません。むしろ、そういう物語を西欧が描いているだけです。

おもしろいのは、なぜか表だってはいがみ合っているアメリカへの天然ガスの輸出が急激に増えてる点ですね。これって何かの冗談でしょうか?

むしろ戦争が長引くほど、ドルの崩壊、つまりアメリカ覇権の終焉が近づくだけです。これはきっと、フィンランドスウェーデンアメリカ政府の言うことを鵜呑みにしてしまったんでしょう。ちなみにアメリカの諜報機関も、おそらくは本当のことはある程度把握しているのでしょうが、なにか容易には意見したり反対できない状況(体制)に陥っているのだと思います。

このバイデン政権と、それを操るグローバリスト達はとんでもないですわ。もうコロナの嘘がばれそうなので必死なんでしょう。それとエネルギー価格の高騰やドル離れや基軸通貨の地位から外れそう(ブレトン・ウッズ体制の崩壊)なので、もうなりふり構ってられないのだと思います。

いよいよになった場合、こいつら(アメリカ、グローバリスト勢力)は核を使ってそれをロシアのせいにする可能性すらありますね。なにせ負けそうですから。

いろいろと以下の通り、都合の悪い事実が明るみに出つつあります。

マリウポリの劇場への爆撃(爆殺)は、ウクライナ軍(アゾフ大隊)の仕業だった。
②ブチャでの虐殺も、遺体からダーツ状のミサイルの破片が見つかったことから、これもロシア軍ではなくウクライナ軍(アゾフ大隊)の仕業だった。
マリウポリのアゾフスタル製鉄所で住民を盾にして戦っていたのは、これまたウクライナ軍(アゾフ大隊)の仕業だった。
④ロシア軍が設けた人道回廊で、避難民を銃撃していたのはウクライナ軍だった。
⑤ドンバス地方で衣料品や食料等を配給しているのはロシア軍とDPRだった。
⑥そもそも2/24のロシア軍の軍事作戦は、ウクライナのアゾフ大隊がドンバス地方を大規模攻撃するために大量に武器を集めていたことが発端だった。

とまあ、これだけのことが、勇敢なパトリック・ランカスターさんの動画を見るとよく分かります。まず、彼の奥様はウクライナなんですね。なので、彼はアメリカ人ですがロシア語が話せます(ドンバスはロシア系住民が多いので、ウクライナ語ではなくロシア語が主流です。ですがゼレンスキーのアホは、ロシア後の使用を禁止しました)。

一方で欧米のメディア関係者でドンバスまで行ってる人はまず皆無ですし、彼らは現地語が分かりませんので、ウクライナ側の用意した住民に取材したり(通訳は別にいます)、ウクライナの都合のいい話しか聞かずに、もっともらしいウソばかりの記事を発信しているわけです。その結果、ここまで偏った報道になってるんですね。

以上からして、激戦地でロシア兵やDPRのほか、地域住民にロシア語で取材しているランカスターさんの言うことが何より、信憑性が高いんです、というか、事実なんです。

①そして過去にさかのぼれば、このウクライナ騒乱は、2003年、プーチン大統領アメリカにロシアの天然資源を売り渡そうとしたユーコス社の社長ミハイル・ホドルコフスキーを逮捕し、シベリア送りにしたのが始まりでした。

②これによりロシアの天然資源の利権を手に入れるはずだったグローバリスト勢力は、プーチン大統領へ猛烈な恨みと憎しみを抱いたわけです。その一人がジョージ・ソロス(グローバリストの使いぱしり)ですね。

③そして2014年のマイダン革命というのは、当時のアメリカ国務次官補のヴィクトリア・ヌーランド女史とCIAが画策したレージム・チェンジ工作で、親露派のヤヌコーヴィチ大統領を追い出したり、アゾフ大隊を創設したりしたわけです。アメリカ得意の介入と破壊工作活動ですね。そしてそれ以降、ウクライナ軍(アゾフ大隊)はドンバス地方でロシア系住民を無差別に攻撃して現在まで14,000人を殺害してきました。

もうなんども同じようなことを書いてますが、上記の内容を振り返ると、ロシアの置かれている状況が、こういう歴史の流れとぴったりと辻褄があっていて、最も真実に近いんですね。

一方で、西側のメディアが躍起になって喧伝している「ロシアがか弱き幼気(いたいけ)で自由平等で腐敗がなく自由と民主主義の達成された夢の国であるウクライナを、単なる領土的野心で侵略している」とする主張は、どう考えても首を傾げざるを得ません。

しかし、そんな幼稚なお花畑でメルヘンチックな物語を、この国の国民の90%(←想定)が信用し、そしてあろう事か一国の首相までもが、このヤフー右上のクソくだらないコロナで多用された広告スペースを使って訴えるなんぞ、もう「自由の死」以外の何者でもありません。

コロナの手法でウクライナの大嘘も乗り切れると思ってるんでしょう、国民も舐められたもんです。しかし、今の若い人たちは気がつかないんでしょうかね。だってパトリック・ランカスターさんのYoutubeを5分見れば事実が分かるじゃないですか。

まあ、いかなる理由があるにせよ、「ロシア=悪、ウクライナ=善である」と政府とメディアが総出で国民全員に強いるのは、言論統制プロパガンダ以外の何者でもありません。

そしてもう一つ、政府が目論んでいるのは”時間稼ぎ”だと思います。

民衆というのは現金なもので、時間が経つと徐々に物事が風化してしまって、事実が明らかになっても、もうそれに対してどうこう言ったり、訴える気力がなくなってしまってるんですね。なにせその日の生活がありますので、そんな過去のことにいつまでも目くじら立てていたくないというような。

「いつまで言ってんの?」とか「もう終わった話じゃん」というような認識に風化してしまうわけです。例えばJFKの暗殺もそうですし、アメリカ大統領選の不正も同様です。

民衆、大衆というのは、日々の生活があるので、ヒマじゃないわけです。閃光のハサウェイのタクシーの運ちゃんも言ってましたよね。つまり、良くも悪くも人は忘れていくものですし、特に日本人は忘れっぽいので、そうやって風化してしまうまで、政府は一貫して嘘の報道を垂れ流し続ける気かもしれません。

しかしそれを一体いつまで許せばいいのでしょうか?

なにより、失敗や誤りを忘れてなかったことにする、それで本当に人類や国はよりよいものになるのでしょうか?

そうではなく、間違いを認め、試行錯誤し、改善するための努力をする、それこそが人の営みではないのでしょうか。

それこそがSDGsや脱炭素よりも大事なことですよ。わかったか!日経新聞(←紙面の4分の1がSDGsで埋まってます、アホ)!

「アメリカの崩壊」と世界の終わり③

前回からの続きです(長いので二つに分けました)。
まあ、総合的に考えると、近年世界は誤った方向に舵を取りつつあり、その影響が世界各地で起きているということです。いくつか箇条書きで述べてみますが、ボクの分析能力が低いため、もう少し色々と調べないと、まだ結論めいたことを言うことができません。

①行きすぎた平等主義、差別反対運動等の権利主義

黒人の権利、トランスジェンダーの権利、女性の権利にボクは一切反対はしません。しかし、これにより、女性と男性を区別するのを禁止したり、スポーツの世界でトランスジェンダーの人を身体的には男性であっても女性として扱ったり、女性トイレを使わせたりするのは明らかにおかしいです。それによってオリンピックの記録が大幅に塗り替えられたり、女性トイレでレイプ事件が起こったりと、現在あり得ない事件が頻発しています。差別と区別は違いますし、「区別することそのものが差別」とされる今の論調は明らかに間違ってると思います。

②クソ理論『ポリティカル・コレクトネス』

また、最近盛んに言われるポリティカル・コレクトネスです。なんでも、特定の言葉や所作に差別的な意味や誤解が含まれないように、政治的に適切な用語や政策を推奨するといったことのようです。これが現在では言葉狩りに拍車をかける形になっています。

最近では、政治家の発言をメディアの都合のようにトリミングして(切り取って)、その政治家を貶める手段としてよく使われていますね。オリンピックの時の森さんの発言「女性との会議はなかなか終わらない」と言ったようなことを切り取られてしまったわけですが、一体何がいけないのでしょうか。あとはメンタリストDAIGOさんのホームレス発言もそうですね。確か「ホームレスにお金を使うより、猫ちゃんを助けた方がいい」みたいな発言でしたが、一体何がいけないのでしょうか。そのとおりじゃないですか。

あとは看護婦を「看護士」といったり、保母さんを「保育士」といったり、もうクソくだらないです。ハッキリ言ってどうでもいいし、別にその呼び方で女性や男性を差別しているわけではありませんので。

それ以外には啓蒙を「啓発」と言ったり、「被災者と言わないで!」とか「がんばれって言わないで!」とか、少し話が逸れてきましたが、もううるせえ!と言いたいです。だれも別に差別してないし、他人にそこまで関心もないし、そもそも何気なく言ってるだけで、別にそこに恣意はないし、軽視したり蔑視する気持ちは1ミリもないわけでして。

その一方で、なぜか「自分らしく」や「私らしく」は大人気で、現在「男らしく」「女性らしく」は光りの中に消え去りました。まあ「自分らしく」が大好きな人たちには「あのう~殺人鬼も自分らしく殺人を犯しているだけですけど」と言っておきましょう。

つまり「自分らしく」には何の規範もモラルも道徳もないわけです。自分の思うがままにあるがままに好きなことをしていいよと言ってるだけに過ぎません。いい大人がそれでいいのでしょうか。

③行きすぎた言論統制

もう書くのもいやになりますが、現在のメディアやビッグテックは、もはや一方向だけの(西欧諸国に都合のいい)報道に終始する機関になってしまいました。これはつまり「メディアがプロパガンダ機関と化した」という、かなり危険な兆候なんですがね

アメリカ大統領選挙も、コロナ騒ぎも、そして現在のウクライナ情勢もそうですね。しかし思うに、別にこれは今はじまったことではなく、昔からそうだったのかもしれません。むしろ今のようにインターネットで自由な発言が一応は許されるようになったことで、そのことがようやく少しずつ明るみに出てきた、というだけのことかもしれませんね。

ボクがよく見る及川さん、馬淵大使、張陽さん、カナダ人ニュースさん、Harano Timesさん、Cristal Spainさん、ダニエル社長、パトリック・ランカスターさん、THE侍タイムズさんなんかのYoutubeそのほか、河添恵子さん、丸谷元人さん、林千勝さん、藤井厳喜さん、三橋貴明さんなんかのDirect出版の動画。それに加え、長尾先生やSatorizmTV(浅村さん)のニコ動など、こんな状況でも真実を発信している立派な方もいるんです。

こういう方々が勇気を持って発信してくれているからこそ、少しずつ真相が明らかになっているのかもしれません。

④メディアの偏向報道

とはいえ、メディアの凋落振りはもはや恐怖すら感じます。最近の日経新聞は紙面の3分の1がSDGs脱炭素ESG投資で占められています。もろプロパガンダ新聞ですね。

また、日本の公安のHPからも、ウクライナ問題が本格化した際に、ウクライナのネオナチ集団である「アゾフ大隊」をテロリスト集団と紹介する記載を削除しました

こいつらは2014年にウクライナ政権に深く浸透し、ドンバス地方で14,000人のロシア系住民を虐殺してきた犯罪者集団ですが、今のメディア報道ではアゾフ大隊がウクライナの精鋭部隊、英雄部隊扱いです!もう狂ってるとしか言い様がありません。

なんでも最近の報道では、こいつらがアゾフスタル製鉄所に立てこもり徹底抗戦を続けている英雄たち!だそうです。もうあきれて何も言えません。

事実は全く異なり、こいつらはそもそも2014年にCIA等が画策して世界中から寄せ集めた白人至上主義者の傭兵達であり、そもそもウクライナ人ですらありません。当時ウクライナ政権はドンバス地方のロシア住民を弾圧するのに、ウクライナ軍は同胞なので誰もやりたがらなかったわけです。なので、その代わりにこういう外国人の傭兵を寄せ集めて作ったのが『アゾフ大隊』なんですね。

そしてこいつらは現在、アゾフスタルの製鉄所に立てこもり、住民を人間の盾として戦っていたわけですが、現在はその住民の大半が解放されたはずです。そしてなぜ、アゾフ大隊が住民の避難を許したのかというと、その中に紛れて自分たちも逃亡する計画だったからなんです。しかしまあ、そういう奴らが続々とロシア軍に見つかって拘束されており、彼らの犯罪行為を自白しつつあるようです。

そしてこいつらが現在訴えているのは、なぜかロシアやウクライナではなく「第三国に逃がしてくれ」などとのたまっているようです。

つまり、アゾフ大隊はゼレンスキーには「最後まで徹底抗戦しろ!」と言われてすでに見捨てられているので、当然ウクライナには戻れず、ロシアに行っても戦争犯罪で裁かれるだけなので、それ以外の国に逃がしてくれ!などと勝手なことを言ってるようですね。

このゼレンスキー君の姿勢からして、もしかするとアゾフ大隊を駆逐するために実はプーチンと裏で繋がっている、といった噂もあるほど非情なものです。まあゼレンスキー自身もアゾフに当初から殺すぞ!と脅されてたわけですし。。。

しかし、ロシア軍によるマリウポリの掌握(陥落ではありません)は時間の問題と言われていますので、こいつら犯罪者のクズどもが「進撃の巨人」ばりに一人残らず駆逐されることを祈るばかりです!プーチン大統領、がんばってください。

ちなみにマリウポリをロシア軍が無事掌握すれば、終戦(軍事作戦の終了)へ向けて戦局が大きく動くことが予想されています。まあ、バイデンは続けたいのでしょうが。

⑤政治家の著しい劣化

ところで、先般のロシアの戦勝記念式典でのプーチン大統領の演説はすばらしかったです。なによりプーチン大統領が元気そうなのが良かったです。これまで、さんざん西側のメディアで悪者扱いされ、様々な経済制裁を受けているわけですが、そんなことは一切気にせず、自国民のために体を張はってがんばってる姿に涙が出ました。

一方で、岸田政権、腐りきってますね。どうも現行のコロナ対策は参院選まで変えないらしいです。つまり、医師会から毎年5億円の政治献金を受けているので、多くの票田をもっている医師会の決定には絶対に逆らえないんですって。なので、コロナを5類に下げるのは参院選の後だそうです。

つまり、もうず~となんでしょうが、この国の舵取りって国民不在の政権が担ってる訳ですよ。自分たちさえ議員に当選できれば、コロナやワクチンで国民が何人死のうが別にどうでもいいってわけです。こういう奴らを売国奴といいます。

最近のガソリンをはじめとするエネルギーの高騰でも一切動かず、物価はドンドン上がってますよね。スーパーの野菜も輸送費がかさんでかなり割高になっています。これは確かにウクライナ問題もありますが、それよりもバイデン政権の取ったグリーンニューディール政策に寄るところが大きいです。

当時、トランプさんが力を入れたフラッキング(水圧破砕工法)技術により、アメリカの石油・ガス開発が大幅に進み、他国に輸出できるまでにエネルギー産出量が増えたんですが、それを脱炭素のかけ声一つで全て中止したのがバイデン政権です。

その結果、アメリカは一気にエネルギー不足に陥り、ガソリン価格が高騰したわけですが、その煽りを世界中でが受けているわけですね。まあ、欧州も自然エネルギー重視の政策が、現時点でのエネルギー不足を引き起こしていることは周知の事実ですね。

つまり、SDGs、脱炭素、EV化などの政策はすべて百害あって一利なしってことなんですが、日経新聞をはじめ、そういう無駄な取り組み一色に染まってしまってますね。

さてそろそろマリウポリはロシア軍が掌握するころでしょうか。その時をボクは楽しみに待ちたいと思います。

「アメリカの崩壊」と世界の終わり②

さてさて前回の続きです。大嘘第二弾、②2020年アメリカ大統領選の不正になります。まず何より信じがたいのは、この国では未だにバイデンがトランプを破ったと考えている人が異常に多いことですね。これまで、以下のようなセリフを一体何度聞かされたことか。。。。(後半、話がどんどん脱線していきますのであしからず)

・トランプはただの成金だろ。
・トランプ以外なら(大統領は)誰でもいい。
・トランプがアメリカを分断させた。
・いつまでも負けを認めず、トランプは横行際が悪い。

はい。残念ながら大部分の日本人がアメリカの2020大統領選においては、大体こういう認識ではないでしょうか。そうなんです。これがアメリカのメインストリームメディアであるCNN、CBSNBC、ABCなどの左派系主要メディアの報道をそのまま我が国で報じてきた成果なわけです。

アメリカで唯一と言ってもいい保守系メディアであるFOXニュースの報道には一切触れずに、アメリカ左派の垂れ流す情報だけを毎日テレビで報じていれば、当然そういう認識になるはずです。しかし残念ながら、真実は全く逆なんですね。

・トランプさんを単なる金持ちのどら息子のように考えている人も多いですが、決してそんな人物ではありません。何度か会社も潰し、苦労の絶えない人生だったはずです。副島さんトランプ大統領アメリカの真実」という本で読みましたが、今のトランプ・グループを築き上げたのは、何よりトランプさん自身の業績で、彼の不動産売却等による先見の名によって、トランプグループは大きくなったんです。なので小泉のような二世議員とは格も次元も全く違います。

アメリカという国は、90年代以降、トランプさん以外の大統領、つまりは、これまでのクリントン、ブッシュ、オバマ、そして現在の不当にホワイトハウスを乗っ取ったバイデンもそうですが、その全員がグローバリスト(ネオコン)の大統領だったのが現実です。グローバリストというのはつまり、自国民を無視し、他国に執拗に介入し、工作活動でその国の秩序を乱し、ウォール街、世界金融資本家、軍需産業などの大金持ち優遇の政策を推し進める政権のことです。

その中でただ一人、トランプ大統領だけは他国への介入をやめ、自国民(特に中産階級や下層階級)を優遇する政策をとったおかげで、先の大統領選でアメリカ至上初となる7,500万票の得票を得ました。にもかかわらず、大統領の地位を不当に引きずり下ろされてしまいました。

この異常さが分かるでしょうか。トランプさんを引きずり下ろした勢力は、大統領がアメリカの大多数を占める中産階級や下層階級の自国民を顧みることを許さないわけですね。つまり、ジョージ・W・ブッシュのように他国へ介入し、何万人も人殺しをすることを奨励するわけですね(クリントンオバマも同様です)。確かイラク戦争では12万人の死者が出たはずです。

そしてこれがアメリカの急進左派(民主党ネオコン)の正体です。彼らは表向きは反論しようのないきれい事を主張しますが、実態は人殺しで嘘つきで自分たち以外の意見を認めない単なる犯罪者集団だと思います。

民主党という政権は、BLM(ブラック・ライブズ・マター)やアンティファといったテロリスト集団に資金提供しています。彼らはジョージ・フロイド事件で黒人の権利と人種差別の撤廃を主張する平和的な団体のように報じられていますが、実態は暴動と略奪と放火を繰り返す超暴力的犯罪者集団以外の何者でもありません。

しかしなぜか日本にはこのBLMやアンティファを賞賛するアホな芸能人やスポーツ選手がいたりしますが、多分日本のマスコミしか見ていないので、彼らの本性を1ミリも理解していないからだと思います。

そもそもBLMの創設者であるで3人の女性は、自分たちがマルクス主義者であることを公言していて、民主党から莫大な資金援助を受けています。つまり、民主党は現在、政権とメディアを掌握しているほか、暴力装置としてBLMやアンティファを備え持っているわけですね。

例えば、ある人が仮に民主党に否定的な意見を述べたり、白人の警察を庇護する(あるいは黒人を批判する)ような発言をすると、彼らは発言者の自宅を調べあげ、SNSやネットに公開し、そこにBLMやアンティファをけしかけ、嫌がらせばかりでなく、破壊活動や放火などの犯罪行為を集団で行うようなことをするわけです。

これってもう犯罪そのものなんですが、こういう風に脅されれば、怖くて誰も反対意見を言うことができなくなります。しかし、こういう彼らの暴動を、民主党や左派に支配されたメディアは一切批判することはなく、むしろ「平和的なデモ活動」などと報じるわけです。

2020年に全米で吹き荒れたBLM等のデモ活動とは、実はデモにはほど遠いテロ活動であったことはあまり知られていません。この大事件は、黒人(アフリカ系アメリカ人)のジョージ・フロイドが、2020年5月25日にミネアポリス近郊で、警察官のデレク・ショーヴィンによって拘束された際に死亡した事件に端を発したものです。

ですがこの事件もまた、警察官の拘束は決して違法なものではなく、ジョージ・フロイドが薬物中毒者で、直接の死因は心疾患と違法薬物の使用であったことはほとんど報道されませんでした。

そして、全米で吹き荒れたBLM等のデモ活動の実態は、その街の商店街や高級ブティックなどに押し入って金品を略奪し、お店を破壊し、そして放火するといった単なる窃盗と破壊活動以外のなにものでもありませんでした。しかしこの暴動時は、左派メディアやマスコミは一切彼らの活動を批判することはなく、むしろその行為を誘導・奨励するようなコメントが相次いだわけです。

これによって被害を受けたのは、確かに高級ブティックも多くありましたが、何よりも古くからアメリカに移住し、地道に小さな商店を営んできた多くの移民であったことは大いなる皮肉と言えるでしょう。

しかしこのテロ活動の結果、特に民主党員の多いカリフォルニアやニューヨークなどの州では、白人警官は悪であるとする世論がはびこり、警察予算の削減や警察人員の縮小等が声高に叫ばれ、それが実行されてしまいました。その結果、それらを実際に実行した民主党主体の州では現在、爆発的に犯罪件数が増加しています。

以上の内容は先のブログで紹介した山中泉さんの前著であるアメリカの終わり」に詳しく解説されていますので、この本も必見ですね。

ところで、現在、侍タイムスさんのYoutubeで「2000mules(2000人の密売人)」というドキュメンタリー映画の翻訳版が概要欄から視聴できます。これってもうとんでもないドキュメンタリー!!

アメリカ大統領選の不正を科学的に暴いているとんでもないドキュメンタリーなんですが、これにより明確にアメリカ大統領選及びその後のジョージア週の補欠選挙までの不正が明確かつ論理的に証明されました。

これでもまだアメリカ民主党は不正がなかったと言い切るのでしょうか。そしてこれでもまだアメリカ国民は立ち上がらないのでしょうか?

ちなみに日本メディアではこのドキュメンタリーを案の定スルー状態ですね。都合の悪いことは全てスルーしてなかったことにする、本当に腐りきってますね。

世界はこうやってどんどん狂った方向に行ってしまうのがとてもよく分かります。

現在、侍タイムスさんががんばって翻訳を付けてくれていますので(現在「その3」まで公開中)、興味のある方は是非ご視聴ください!!!

あっ、なんだか怒りに身を任せて書いていたので、長くなってしまいました。あまりにも長すぎるので続きはまた次回書くことにします。

 

「アメリカの崩壊」と世界の終わり①

さてさて皆さんゴールデンウィークはいかがお過ごしでしょうか。ボクは最近すっかり読書三昧の毎日で、時間がいくらあっても足りません。

直近ではアメリカ在住40年の山中泉さんの書籍アメリカの崩壊」を読みました。この本は非常に優れた書籍で、文章が上手で非常に読みやすく、アメリカの真実を中立な目線で説明されており、非常に多くの人に読んでもらいたい内容でした。おいっ!そこのクソメディア、まず買って読めよ、と言いたいです。

2019年以降、①2019・2020年のコロナ騒ぎ、②2020年アメリカ大統領選の不正、そして現在進行形の③ウクライナ問題という、巨大な三つの大嘘に覆われてしまいましたが、これらは全て、世界の覇権国であったアメリカの崩壊が前提にあるということがよく分かります。

一体どうしてこんなことになってしまったのでしょうか。それは中国共産党の世界戦略もありますが、何より新保守主義ネオコンサーバティブ)新自由主義ネオリベラリズム)を推し進める世界金融資本家らのグローバリスト、それに世界中の政権に巣くうフランクフルト学派マルクス主義者、社会主義者の台頭が挙げられます。

彼らがメディアやビックテックに巨大な献金をし、それらの企業を意のままに操ることで、現在、世界中を混乱に陥れています。その象徴となったのが2020年の不正にまみれたアメリカ大統領選で、アメリカ史上はじめて、正当性のない大統領、つまりバイデン政権を擁立するに至りました。その結果、世界はますます狂った状況に突き進んでいます。

ここまで世界が大嘘で覆われてしまうと、もはや抗うのは容易なことではありません。しかし、世紀の大嘘がこんなに立て続けに起きるというのは、何かもっと良くないことが起きる予兆、前兆でしょうか。今はもう世界中が異常な状況にあると思います。ここでもう一度、この3つの大嘘について振り返りたいと思います。

①コロナ騒ぎの大嘘

これはこのブログで10回以上見解を述べてますので、もう書くのもイヤになりますが、コロナというのはオミクロンになってもはやとっくに終わった話なんですね。まあ、オミクロンになる前から、コロナウイルスというのは非常に毒性が低く、最終的に致死率は0.02%になるというような話を2020年に書いた記憶がありますが、全くその通りになりました。

ボクとしては、コロナそのものより、コロナに対する国の対応に憤りと怒りを感じています。国はすでにワクチン6億回分ファイザー等から買ってしまい、それを契約上打たなければならないので(すでに終わっていることは分かっているのに)、これからも打て打てドンドン!を煽り続けなければいけない、というその思考です。

ワクチンで亡くなっている人や後遺症になってしまった人がこれだけいて、かつ、ドイツで最も権威のある政府の医療研究機関「ロベルトコッホ研究所」が、昨年12月31日にドイツ国内のオミクロン陽性者の95.58%がワクチン完全接種者で、4.42%が未接種者」と発表しているにもかかわらず、未だに打て打てキャンペーンをひたすら繰り返すこの国の政府の無能さです。

おそらくこの国の為政者(政治家、政府役人、専門家)たちは、これまでも、そしてこれからもですが、自分たちの地位や立場やポジションを守るのに必死で、自分たちの利益や利権さえ守られ保持できれば、国民がバタバタ死のうが後は別にどうでもいいのでしょう。多分、それほどに国会議員(その他、地方議員も)とか、国家公務員といった立場はおいしくてたまらないのだと思います。もう、「一度なったらやめられない」というか。先生と呼ばれ、チヤホヤされ、まるで特権階級のような気分に浸れるのでしょう。岸田しかり、河野しかり、小泉しかり。こいつらの政策を見ているとよく分かります。全て自分自身の利益に直結していますので。そしてこういう奴らが、実質この国を率いているわけです。

ですが、その最たる原因は、国民の大半がなんにも勉強せずに、メディアやテレビだけを毎日見て、何も考えずにただ受け入れ、何の批判もしないからでしょう。ましてや、小泉のような人気取りの政治家が、オヤジが元総理大臣というただそれだけで、地元(横須賀)のアホな住民がこいつに票を投じてしまうというこの構造が、もう狂ってるとしか言い様がありません。

かつて(2000年頃)雪印乳業の乳製品による集団食中毒事件というのがあって、あくまでも地域的な事件だったにもかかわらず、全国的に雪印の牛乳を国民のほとんどが買わなくなってしまった事件がありました。

ボクはその事件の最中もずっと余裕で雪印の牛乳を飲んでいたのですが、テレビで連日報道された結果、一部の地域で限定的に発生した事件が全国規模に飛び火し、その後数年間、雪印の牛乳が市場から消え失せてしまったんですね。

何が言いたいのかというと、食中毒レベルの話であれほど一億層の国民が拒否反応を示していたくせに、我が国での治験が全くなく、かつ2022年の3月まで治験中で、人類初投与の得体の知れないmRNA型ワクチンを、何の疑いを持つこともなく、国民の8割が我先にとワクチン接種に殺到してしまったという事実です。これには本当にびっくりさせられました。

普段、食中毒や農薬であれほど大騒ぎし、人体への影響がどうとか大騒ぎする国民が、2000年のSARSの際に動物実験では一度も成功せず、開発が凍結されてしまったいわく付きのmRNAワクチンを、あれほど熱烈に切望するなんて・・・・。もはや開いた口がふさがりません。日本人ってこういう国民だったんですね。。。。

ボクの周りでも、色々と付き合いのある専門家と呼ばれる人たちも、み~んな何の疑いも疑念もなく一様にワクチン接種に走りました。が、これが本当に学者と呼べる人たちの節度ある行動でしょうか。そもそも学者というのは、様々なことに疑問を持ち、世間一般の思考を警戒し、一応は自分の目で検証する努力をする人たちだと思ってました。

なのでこのコロナで様々な発言をすべきであった有識者、医師、学者、専門家と呼ばれる人々の体たらくを見て、もうこの国はすべからくは総崩れで、政府決定とメディアにはほとんど抗えない国であることを痛感しました。

だってコロナ禍まっただ中の2020年には我が国の死亡者数は逆に減少したのに対し、ワクチン接種が本格化した2021年の超過死亡は5万人を超えています。これってワクチンが原因に決まってるじゃないですか。未だに事実を見ない政府、メディア、国民にはあきれるばかりです。

なんだか怒りばかりがこみ上げ、似たような主張ばかりになってしまいましたので、ここで事実をアメリカの例を挙げて解説しましょう。

まず、アメリカというのは合衆国ですので、各州でそれぞれ法律が異なります。そのため、今回のコロナ騒ぎでは、各州でそれぞれ対応が異なりました。

まず、共和党が支持基盤のフロリダ州テキサス州サウスダコタ州ですが、これらの州は2020年の夏から一度もロックダウンせず、ワクチン接種義務やマスク着用義務化などの強制政策を取らず、高齢者と基礎疾患を持つグループのみ集中してピンポイントで対策を取り、それ以外の企業や学校に制限政策をとりませんでした。

一方、民主党が支持基盤のカリフォルニア州ニューヨーク州などは、これまで複数回のロックダウン、ワクチンとマスクの義務化、企業や学校の制限を実施しました。そして民主党の主張や政策のみを報道し、それを盲信する日本政府も同じような政策を行いました。

つまり、正反対の政策をとった州の現状を比較することで、コロナ対策としてどのような策が有効だったのかが見えてくるという子供でも分かる事実ですが、なぜかアメリカ左派急進リベラルの民主党も日本政府も一切顧みないし検証すらしません。一体何が科学か!

さて結論を述べましょう。前者つまりフロリダ、テキサス、サウスダコタ州で、現時点でコロナによる感染率、死亡率、重症化率が全米で最も低いレベルで推移し、経済成長率も逆に上昇に転じています。

一方で、日本がお手本にしたカリフォルニア、ニューヨーク州では依然として感染率、死亡率が全米で上位に入っているというのが現実です。

もうこれが100%疑いようのない事実ではないでしょうか。

つまり、本のコロナ政策は間違っていた(大失敗だった)ということに他なりません。日本は、ただでさえコロナによる死亡者や重症化率は欧米の10分の1と言われていますので、日本は、ロックダウンもワクチンやマスクの義務化も学校や飲食業への制限も一切せずに、高齢者と基礎疾患を持つグループのみに集中して対応していれば良かっただけのことです。

そうすれば中抜きなんかで一部の企業や医者にとって特需でウハウハで笑いの止まらなかった100%無駄なコロナ対策費70兆円が使われることもなかったでしょう。このお金は早々に増税で賄われることになりますよ(国民が増税でそのツケを支払うって事です)。

おそらく日本人にはファクターXもありますので、かのフロリダやテキサス州よりもずっと被害は低かったに違いありません。その辺のところは、井上正康先生「新型コロナが本当にこわくなくなる本」に詳しく解説されていますので必見です。

ちなみにこのような主張は、井上先生ばかりでなく、国際医療福祉大学高橋泰先生や、尼崎の町医者である長尾和宏先生、そして漫画家の小林よしのりさんなどが2020年からずっと発信していましたが、そういう良識ある人たちの意見を封殺し、時に妨害や脅迫すらしてきたのは、メディアはもちろん、全く不勉強の国民達なのを忘れてはなりません。

あっ、なんだかものすごく長くなってしまいましたので、続きはこの後で。ちなみに今は、山中泉さんの前著アメリカの終わり」を読んでますが、これもものすごくいい本ですね。読み終わったら紹介することにします。

しかし、フランス大統領選でルペンさんが負けたのが本当に悔しいです。しかし、あれだけメディアに叩かれても得票率が40%を超えたのは、大きな躍進と思いたいですね。妥当グローバリスト・マクロン

ちなみに日本をグローバリズムに走らせたのは、小泉政権時代の経済財政担当相であった竹中平蔵です。まあ、構造改革という名を使った日本の解体と国際金融金融資本家への門戸解放、そして日本の技術の投げ売り、安売りですね)

 

 

映画「ノマドランド」

評価:★★★☆☆

さてさてようやく見れました、ノマドランド!もうこの2年間、ずっと見たかった映画ですよ。レンタルも一向に開始されず、アマプラのレンタル配信も気が引けて、結局、劣化版のブルーレイが出るまで待つはめになりました。

・・・・なんですが、なんというか、期待が大きすぎたせいなのか、なんだかよく分からない、ハッキリしない映画で、ちょっと拍子抜けしてしまった、というか・・・。

そもそもこの映画で言いたいことって、アメリカ西部の自然の美しさなのか、ノマドの生き方の賞賛なのか、行きすぎたグローバリズムに対する糾弾なのか、中流階級の没落なのか、物質文明へのアンチテーゼなのか、なんかもう、どっちつかずの雰囲気先行の映画になってしまっていて、ハッキリ言って、あんまり馴染めませんでしたね。

これならボクは、リース・ウィザースプーン「わたしに会うまでの1600キロ」とか、エミール・ハーシュ「イントゥー・ザ・ワイルドの方が好きです。まあ、リバー・フェニックスの再来、チャーリー・プラマー君の「荒野にて」よりはこっちの方が好きですが・・・。

とはいえ、別におもしろくないわけではなく、主役が芯のあるおばさんを演じさせたら右に出るものはいないフランシス・マクドーマンドさんなので、いやいやどうして、なかなか楽しめます。

そもそもこの映画の原作となったノマドですが、これは小説ではなくルポタージュで、当時ジェシカ・ブルーダーさんという若手のルポライターが、家を失い、車上生活を余儀なくされた人々数百人に取材して執筆した本なんですね。ジェシカさんは実際に自分もAmazonの倉庫で働いてみたり、中古のバンを買って車上泊してみたいして、その過酷さと異常を実感し、そのような生活を余儀なくされた高齢者の暮らしをはじめて世間に知らしめる先駆けとなった本なわけです。

そこで書かれていたのは、リーマンショックサブプライムローン問題の煽りを受け、中流階級が一気に貧困層に没落し、数多くの高齢者が家を失い、車上暮らしを余儀なくされてしまった悲劇です。彼らは実は高齢者が多く、1年を通じて低賃金で過酷な労働条件のもと、身体を酷使しつつ、ただ生きるために、Amazonの倉庫やキャンプ場などでの職を転々としながら、季節労働者のように車で漂流しながら生活しているわけで、その過酷な現実がノマド遊牧民)になぞらえて語られるわけです。

そういう異常な状況が2000年代に入ってから起きているのがアメリカという国の現実で、要はどんどん貧富の差が広がり、普通の暮らしをすること自体が難しくなっているという事でしょう。

これはつまり、行きすぎた資本主義などとという話ではなく、むしろ行き過ぎた新自由主義グローバリズムの弊害であることがよくわかります。つまりは、国内産業をどんどん海外に移し、EUなどのように国境をなくし、移民をばんばん受け入れ、自国民をないがしろにする政策を推し進めた結果、ウォール街等の国際金融資本家だけが儲かり、国民の1%の層に富の大半が集中し、その反動で国民の大半を占める中産階級が没落してしまったという詐欺のような話なんですね。

そういう疲弊するアメリカの惨状をみて、これを変えようとしたのが実はトランプ大統領だったわけです。トランプ大統領は、決して国際金融資本家のためではなく、庶民のために、庶民の暮らしをよくするために様々な手を打ちました。

①まずは国内産業の保護です。これは輸入品に関税をかけることで国内の製造業を守り、かつ中小企業への法人税の軽減を実施し、さらには海外に出て行った企業に対し、国内に工場を戻しましょうと呼びかけ、それに応じた企業には様々な優遇措置を講じました。これにより、アメリカの失業率は大幅に減ったと言われています。

②次に移民の制限です。これに対し、メディアではよくトランプさんの事を差別主義者(レイシストとか排外主義者などと批判していますが、事実は全く異なり、移民の審査を強化すると言ってるだけなんです。つまりは、不法移民や犯罪者やテロリストはもちろん、アメリカの憲法を遵守しない社会保障目的の移民を制限するというだけの話で、きちんと働く気があり、またその能力もあって、その努力を厭わない移民は歓迎しているんです。

今、フランスでも、ルペンさんが移民を制限する話をしていますが、ルペンさんの主張も全く同じです。働く気がなく、社会保障目的だけでフランスに来る移民は認めないと言ってるだけなんですね。その意味でEUは国境がないので、EUに入った移民は真っ先に社会保障の手厚い国に入国しようとするわけです。そのおかげでドイツもフランスも治安が悪化しひどい状況になっていて、本来は自国民に使うべき予算の移民への支出も増加しているわけですよ。これを正すことが、一体どうして国の分断を生むとか民主主義の崩壊とか極右などという解釈になるのでしょうか。

③そして、『アメリカ・ファーストです。小池のクソみたいな何の実態もない都民ファーストではないですよ。これはつまり、もう遠く離れた他国にアメリカは介入しないということで、決してメディアのいうような孤立主義なんかじゃありません

つまり、アメリカ・ファーストとは、移民でも、特権階級でも、ウォール街でも、そしてジェンダーのための政治ではなく、アメリカの憲法を守り、地道に働き、毎日必死に生活する一般庶民を、肌の色に関係なく、第一に考えるべきと言ってるだけなんです。そして同じ事をフランスのルペンさんも言ってますね。

ましてや、他国に介入し、政権奪取を工作し、その国の資源を奪い取るヒマはないということでもあります(クリントンオバマ、ヒラリー、バイデン、あとマクロンもですが、全員こっちの方向です)。

全ての日本のメディアに聞きたいのですが、この三つの主張の一体どこが極右なのでしょうか?

さてさて、以上の点を踏まえ、映画ノマドランド」ですが、そういう現代アメリカの暗部には極力触れ事はせずに、ただ美しい風景を垂れ流し、ノマドの生き方を「いつまでも旅を続けることを忘れない開拓者精神こそがアメリカ人の強さだ。」みたいな綺麗なまとめ方に修辞していることに、ボクは大いに違和感を感じました。これって、ちょっと違うんではないでしょうか?

なんか、本質的な問題は一切顧みずに、ただ美しい言葉だけを並べたてたSDGsと同じような嘘くささとよく似ているように感じます。

さて、明日はフランス大統領選挙の決選投票ですね。以上で述べたことに、フランス国民がどこまで気づいているかが問われる非常に重要な選挙ですよ。フランスのトランプ大統領と呼ばれるマリーヌ・ルペンさん、是非がんばってください!ルペンさんが大統領になれば、世界が大きく変わるきっかけになるはずです。

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