しかし、日本もまた、ご多忙に漏れずメディアの凋落ぶりがハンパないです。日経新聞なんて、単なるプロパガンダ新聞に成り下がりました。
おそらくこの国の国民は、テレビを見ずに新聞も読まない方が、よっぽどまともな思考を保持できるようにすら感じますね。
その中でも特にひどい歪曲が、この数年間で立て続けに喧伝・報道されました。こうやって民意を扇動し、国を誤った方向に扇動したメディアの関係者は、いずれ確実に地獄の業火に焼かれることでしょう。
そういうプロパガンダ新聞を読むぐらいなら、及川幸久さんの「THE WISDOM CHANNEL」や、石田和靖さんの「越境3.0チャンネル」、やまたつさんの「カナダ人ニュース」、そしてパトリック・ランカスターさんの「PatrickLancaster NewsToday」、それに最近知ったのは、インドの会社が運営している「Hindustan Times（ヒンドゥスタン・タイムズ）」、ベラルーシのディマさんがやってる「military summary チャンネル」を見た方が、よほど正確に世界情勢を理解できます。
しかし、我が国のメディア関係者は一体いつから堕落したのでしょうか。というよりも昔からこの国のメディアは低レベルなままで、それが勉強熱心で頭のいい個人が質の高い情報をYoutube等で発信できるようになったおかげで、そのことが明るみに出ただけなのかもしれません。
とはいえ、そういうメディアの堕落により、国が誤った方向に誘導され、国民が貧しくなり、企業の本来の力が削がれ、国力が低下し、我が国が亡国の一途をたどりつつあることを思うと、近年のメディアの大罪、腐敗、迷走、堕落、凋落ぶりは、決して看過できるものではありません。むしろ有志を募って新たな本当のメディアを立ち上げたいぐらいです。
さて、日経のアホ新聞が、広島でのG7サミットの余波を受け、未だに「民主主義を標榜するバイデンを中心に、今こそG７が結束すべきである！」というような世迷い言をのたまってます。
本当はG7こそが諸悪の根源で、アフリカをはじめとする第三世界の国々がいつまでもまともな生活ができないのは、実はG７の国々が未だに搾取しているからなんです。要は未だにその国の資源を奪って自分たちだけがその利益を享受するといった、植民地的な扱いを続けているからです。
アフリカや南米諸国、そして中東の国々は、希少金属（稀土類）、レアメタル、レアアースや、エネルギー資源をＧ７などの第一世界（西欧諸国等の資本主義体制）の国々に奪われ続けてきたわけです。
ちなみにバイデンという男は、アメリカ史上初の正当性のない大統領であり、その一族は犯罪者集団です。ウクライナや中国から巨額の賄賂を受け取り、人身売買組織にも関与するギャングの親玉のような男です。
ちなみにゼレンスキーも似たようなもので、我々の援助したお金を使って安くロシアからエネルギーを購入しているくせに、表向きはロシア以外の国から買っていることにして、その差額を政府高官で山分けしていることが最近リークされました。
つまり、バイデンとゼレンスキーの２ショットというのは、犯罪者の２トップとも言えるわけですが、日経新聞はこういう男たちを過剰に持ち上げ、自由と民主主義の象徴のように扱ってきました。その罪はとてつもなく重いわけで、過剰広告どころの騒ぎではなく、国家反逆罪、国民煽動罪にあたるのではないでしょうか。全員逮捕して死ぬまで牢獄にぶち込むべきだと思います。
しかし、こういうクズども、身勝手な拝金至上主義者の売国奴どもを叩きつぶすにはどうすればいいのでしょうか。もはやハサウェイにクスィーガンダムに乗って殲滅してもらうしかないのでしょうか。
①こいつらの誤った報道のせいで、ワクチン接種により我が国では20万人が死亡しました。超過死亡20万人というのは明らかに異常な数字です。
②こいつらの誤った報道のせいで、ウクライナでは35万人が死亡し、そして、ロシア側も10万人ほどが死んでいるはずです。
③こいつらの誤った報道のせいで、イラク戦争では50万人が死亡しました。
④こいつらの誤った報道のせいで、シリアでは40万人が死亡しました。
すべて、アメリカのネオコンの策略と、他国への介入が原因です。しかし、そういう介入や戦争を起こさなかった大統領が一人います。それがトランプ大統領なんですね。
トランプさんは確かに局所的な軍事行動は行いましたが、クリントンのユーゴスラビア介入やカラー革命（東欧州介入）、ブッシュのアフガニスタン戦争とイラク戦争、そしてオバマのアラブ諸国（エジプト、リビア、シリア、イエメン）への介入（アラブの春）などに比べると、極めて最小限です。それに、トランプ政権の発足時は周りをネオコンで固められていましたので、そのしがらみの中でこの程度で済んだのは、それだけでも奇跡と言えるでしょう。とくにトランプ批判の急先鋒であるジョン・ボルトンなんかは、必死に北朝鮮への戦争を提言していたようですね。
このように見てくると、結局我々が高校生の時にさかんに喧伝された「国際化（グローバリゼーション）」というものは、結局は一握りの人間達を肥えさせたに過ぎません。つまり、グローバリゼーションは、世界全体を豊かにするのではなく、むしろ世界の富をより特権階級の懐に集中させたに過ぎません。
基本的には、世界の国々が自国で農作物や特産品や工業製品を生産したり、エネルギー資源を活用し、それを他の国々に売ることで自国民の利益にしているのであれば問題ありません。というより、それが本来の国と国との健全な関係であるはずです。
しかし現実はそうではありません。そういう国々の農作物やエネルギー資源に目を付けた巨大企業が、その国に「技術協力」とか「共同開発」などという名目で介入し、その利益のほとんどを自身の国（というより企業の利益）に持ち帰ってしまうわけですね。そうなると、これは単なるグローバリゼーションという名の植民地主義に他なりません。
振り返れば、第二次世界大戦で日本がアジア人としてはじめて欧米相手に真っ向から立ち向かったおかげで、アジアの様々な国々が欧米の植民地支配から独立を果たしましたが、それを快く思っていない一部の特権階級が、今度はグローバリゼーションという名の下に、そういう国々から富を搾取する方式に切り替えただけの話です。
ジョージ・ソロス、クラウス・シュワブ、カナダのトルドーや、イギリスのスナクなんかもそいつらの一員です。ドイツのシュルツはどうなんでしょうか。ちょっとわかりません。それを痛烈に批判したのがイタリアのメローニさんとフランスのルペンさんですが、彼女たちが失脚しないことを祈るばかりです。
