前回更新が9月ということで、2ヵ月ほど経ってしまいました。それは要するに、その間、仕事が格段に忙しかったということを意味します。
思えば綱渡りの連続でしたね。2泊3日の出張が3回、3泊4日の出張が1回、その他、1週間のイベント運営が2回などなど、かなりハードな毎日を送っておりました。
そんな中で、世界では色んな事が起きました。安倍首相の暗殺、アメリカによるノルド・ストリーム２の爆破、ファイザー役員によるワクチン効果の暴露（感染予防効果は一切なしとする事実）、トゥルシー・ギャバードの民主党離党（アメリカ下院議員）、イーロン・マスクのツイッター買収などなど、世界情勢が目まぐるしくうねって激動しているのが分かります。
こういう流れは、全て出張中もチェックしておりましたので、おおむね理解していたのですが、ノルド・ストリーム２の爆破は本当に驚きました。そこまでやるか！という、行きすぎた介入主義と、泥沼のウクライナ情勢、止まらないインフレなどなど、バイデン（グローバリスト）政権は世界中をカオスに陥れ、なりふり構わず強硬策を採り続けています。これはもう、アメリカの介入主義どころか、単なるテロ国家に成り下がったことを意味します。
しかし、こういう事実を、大手メディアは一切報じません。特に日経プロパガンダ新聞は、未だに、トランプの招いた、①国の分断、②人種差別政策、③ロシアゲート、④議事堂襲撃事件、⑤民主主義の破壊、⑥孤立主義などなど、全てまちがった思考停止の見解・判断を未だに盲信しており、不勉強の売国奴たちが『社説』といった形で、情報を精査、アップデートせずに、あることないこと（すべてないこと）を紙面全体で表現・強調・洗脳し続けています。
こういう奴らは、無知蒙昧で不勉強で無責任なA級戦犯ですので、数年後、国家反逆罪で極刑に処するべきだと本気で思いますね。まあ、中間選挙を前にして、以下にもう一度真実をさらっと整理しておきましょう。
①（トランプの招いた）国の分断
トランプさんは国を分断などしていず、それを積極的に推進しているのは、アンティファやBLMに資金提供している民主党のグローバリストどもです。彼らは暴動を煽り、全く関係のない一般市民のお店を放火したり、略奪するのを放置しました。これが民主的なデモとして報道されましたので、メディアの罪は重いと言わざるを得ません。あとスポーツ選手がBLMのポーズをとったりとか、あまりにも軽すぎですね。
②人種差別政策
トランプ大統領は人種差別政策なんて一度も行ったことはありません。入国審査を強化すべきと言っているだけです。その結果、黒人やヒスパニックの支持者が大幅に増えました。一方バイデン政権は、国境を無制限に開放し、大量の犯罪者が南部国境付近に流入しました。同時に警察予算の削減や、犯罪者の優遇措置（量刑緩和）などの策をとり続けた結果、地域の治安は急激に悪化しています。
③ロシアゲート
これまた民主党のヒラリーとFBIが結託してでっち上げた、トランプ降ろしの策謀であったことは、すでに多くの裁判結果で明らかになっています。しかし未だに我が国の主要メディアは、これを「トランプがロシアと共謀して選挙を盗んだ」などとする主張が日経新聞をはじめ様々なメディアで散見されます。要は、メディアの組織が一つの方向で硬直してしまい、不勉強と無批判の輩の巣窟と化していることがよくわかります。まちがってもこういう企業はジャーナリズムを標榜すべきではありません。単に左から来た情報を何の精査や検証もなしに右に出しているだけで、それはまちがっても『報道』とは呼べません。
④議事堂襲撃事件
これって未だにトランプさんがけしかけたと思っている人のなんと多いことか。平和裏に行われていたトランプさんのデモ集団に、アンティファなどの極左団体が紛れ込み、議事堂内への乱入を促したのが事の真相です。それは少し離れた場所で行われていたトランプさんの演説を聴けば一目瞭然なんですが、そういう都合の悪い事実は一切報道されませんでした。当然、プロパガンダ新聞の日経では特にです。この事件の真相を追究する1/6委員会の急先鋒だったリズ・チェイニーは中間選挙の予備選で惨敗しました。
⑤民主主義の破壊
これもなんでそうなるのか理解に苦しみますが、2016年の選挙をトランプさんが盗んだとする主張ですが、どの口がそれを言うのか。2020年、不正にまみれた選挙を行ったのは民主党で、本当はトランプさんがアメリカ史上初の得票数を得ての圧勝であったことが様々な分析結果からも明らかです。
「2,000 miles（トゥー・サウザント・ミュールズ）」という、非常に良質なドキュメンタリー映画でその不正のからくりが事細かに暴かれていますが、日経新聞どころか、我が国の全てのメディアでスルーされました。
つまり、今の世界中のメディアがそうですが、政府やグローバリストの都合のよい事柄だけを報道し、それ以外の主張は全て排除する、という極端な言論統制がかなりあからさまになっています（メディアとビッグテック）。本当はそれこそが民主主義の破壊なんですが、日経新聞の社員は一人も気づいていないようですね。
⑥孤立主義
これももうしつこいほど繰り返していますが、トランプさんは孤立主義ではなく、アメリカ・ファースト（アメリカ第一）主義なんですね。要は、市井（しせい）のアメリカ人の暮らしをよくする、かつての偉大なアメリカを取り戻す（MAGA＝Make America Great Again！）先ずはそれをやりましょう！と言ってるだけであって、ウクライナとかシリアとか、よその国に介入するのではなく、まずは国内でできることをやりましょうと言っているに過ぎません。脱炭素もSDGｓもノーサンキューということですね。
例えばそれによりアメリカは、国内のシェールガス開発に積極的に取り組み、各種の規制の撤廃と、採掘技術の一つである圧縮破砕工法を導入した結果、これまで採掘できなかったガス田からの採掘が可能となり、一時は自国分をまかなうばかりか他国に輸出できるまでに生産量を向上させました。
それらの開発を全てストップし、さらに開発の規制を強化したのがバイデン政権の「グリーン・ニューディール政策」です。現在のインフレは、バイデン政権による大型のバラまき法案のオンパレードに加え、これらグリーンニューディール政策によるエネルギー価格の高騰のほか、コロナによる供給の減少やロジスティクスの分断、港湾のコンテナ・ターミナルの整備（近代システム導入）の著しい遅れなどが最大の要因です。まちがってもプーチン大統領のウクライナ侵攻は関係ありません。
実はこれは日経でも、アメリカの学者が同じような事を書いてましたが、こういう記事を日経が載せたのは私が見た限りではこの１回だけでした。まあ、二度とこの学者に声はかからないでしょうが。
というように、11/8の中間選挙を直前にし、これだけの嘘や欺瞞を暴いてみたわけですが、今度こそは共和党が議席を取り戻すはずです。なぜなら、上記のような民主党の悪行が日に日に明らかになりつつあるからです。その点を、元民主党員のトゥルシー・ギャバードさんも痛烈に暴露・批判していました。彼女のYoutubeでの発言はかなり話題になったんですが、我が国のメディアでは当然スルー。
彼女の発言は、今のアメリカを、あるいは世界情勢を的確に判断していると思いますので、未見の方は是非。まあ、大体以下のようなことを離党の要因としてあげてました。
「かつて私の支持していた民主党（Democratic Party）はもうどこにもない。弱者を助け、大手企業の言いなりではなく、勤勉でまじめなアメリカ人のために戦った民主党はもう消えてしまった。今の民主党は、一部のグローバル・エリートに乗っ取られてしまった。彼らは警察官から尊厳を奪い、大量の犯罪者を流入させ、混乱を煽り、治安を悪化させ、政府と司法を政敵を排除するために使い、女性を差別し、家族制度を破壊し、キリスト教を否定し、国家を分断させている張本人たちです。私はもう、こんな党にいることはできない。党内で憤りや迷いを感じている人は、是非、党を出て私と一緒に戦いましょう！」
これを聞いてて、日経とかのメディア（の社員とか）は何も感じないのでしょうかね。自分たちが煽りに煽ってきた主張は全て間違いだったということに。まあ彼らは絶対に責任を取らないので方針転換することは皆無だと思います。しかし、彼らが扇動した罪は、今後誰かがきっちり裁くべきだとボクは思います。
民衆というのはいつの時代も無知蒙昧なので、どうしても情報を得るためには新聞やメディア頼りにならざるを得ません。つまりメディアには、それだけの大義と責任があるわけですが、どちらか一方の論調だけを声高に叫び、もう一方を封殺するのは、それはもはやメディアですらありません。
では、今のマスコミは何というか、つまりは単なる「グローバリストのプロパガンダ機関」で～す。
例えば、トランプを批判するなら、過ちだらけのバイデンも当然批判すべきだし、ヒラリーやネオコンの悪行も同様に批判すべきなんです。
ロシアのプーチン大統領を批判するなら、一向に話合いに向けての道筋を示さないアメリカや西欧諸国も批判すべきだし、ゼレンスキーの『ミンスク合意』の破棄や政敵やメディアの弾圧も当然批判すべきで、まちがっても戦争を長期化させるだけの『武器の供与』なんかではないはずです。
化石燃料やディーゼル車を否定するなら、SDGｓとか脱炭素の問題点も当然オープンにすべきなんですね。
二酸化炭素は決して悪玉ではないし、植物の成長には欠かせないことや、今後100年の2～3℃の気温上昇どころか、すでに5℃を超える温暖化を、我が国ではすでに「都市化によるヒートアイランド現象」によって経験していることなども。
なので、脱炭素政策なんて行う必要は一切ありません。そもそも温暖化は、人為的に排出しているCO2による変動ではなく、地球規模の単なる自然変動なわけですので。グレタ・トゥエンベリちゃんも、アル・ゴアなどの気候変動を利用して儲けようとする国際金融資本家や投資家たちに利用されたに過ぎないことも・・・。
以上から、メディアは様々な意見や見解を示し、あとの判断は国民に委ねるのが民主主義の何よりの基本ですが、世界は実は緩やかに真逆のファシズム（言論統制）に向かっているようです。
この点がほとんど指摘されないのが怖いところですが、もしかすると我々は誰も望まない未来に緩やかに移行していってるのかもしれません。しかしそれも、この中間選挙で共和（Republican Party）が上院下院ともに過半数を取れば、その流れは変わるかもしれません。これは今後の世界の道筋を決定する極めて重要な分水嶺となるでしょう。
