GIGI日記~映画とか本とか~

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気候変動という病い②

さて前回の続きです。とにかく、気候問題はあらゆる分野に横断する問題(というか利権)なので、もうそれに群がる専門家、学者、教育者、投資家、金融業界、企業のほか、政府、政治家、メディア、学会などがもう腐るほどありすぎ、それを項目毎に整理して理解して説明するのは多大なる労力を要するわけです。

とはいえ、渡辺正先生は非常にコンパクトにそれらの内容を圧縮・整理して「地球温暖化狂騒曲」という本をまとめられましたので、本当に偉大な学者だと思います。このような方にこそノーベル賞がふさわしい。まちがっても先般ノーベル賞を受賞した真鍋淑郎さんなんかではありません。というより、ノーベル賞という制度そのものも、結局は体制側、IPCC側の金儲け集団だったということが明らかになったに過ぎません。この時期にウソだらけの温暖化説を提唱した科学者にノーベル賞を授与するというタイミングもかなり巧妙だと思いませんか?

ともかく、ボクの理解力と筆力では項目別の解説は不可能なので、以降に思いついた順でファクトを述べていくことにします。

①世界の環境はどんどん改善してきている。特に先進国での環境問題は過去のものとなった。大気汚染、水質汚濁、地盤沈下、騒音、振動、悪臭、それらが環境問題(=公害)であって、その意味からするとすでに環境問題は解決済み。

②人口が増える一方で、肥料や農薬、品種改良や灌漑設備の改善で農作物の生産量は莫大に増加してきた。CO2で光合成をする植物は、CO2濃度が高い方が収量が増えるので、現在のCO2濃度400ppmというのは、植物にとっては大きなメリット。

③当時あれほど騒ぎになった酸性雨オゾン層環境ホルモンダイオキシンも、今では全く聞かれないので、ほとんどマスコミによる恐怖の押しつけと刷り込みだった。

地球温暖化が現実にあるとすれば、それは全て都市化、つまりヒートアイランド現象であって、CO2(温室効果ガス)の影響ではない。ヒートアイランド現象とは、土地利用や人口排熱の影響で、郊外に比べ都市部ほど気温が高くなる現象のこと。 特に東京では、過去100年間の間に約3℃気温が上昇したが、都民には何の影響もなく、むしろ暖房費の削減や心臓麻痺等の死者を減らすなど、便益の方が大きい。ちなみに郊外の気温は上昇していないので、CO2の排出量とは無関係。

⑤むしろ温室効果ガスのおかげで、地球は平均気温15℃を保つことができている。そうでなければ地球の平均気温は氷点下18℃まで下がることになる。

⑥そもそも温暖化CO2原因説は、CO2が増加したことで気温が上昇するという時点で誤りで、むしろCO2は、自然現象として気温が上昇した結果として増える「遅行指標」と捉えるべき。

⑦南極や北極の氷が溶けても、海水面はアルキメデスの原理により上下しない。

⑧かつて海水面の上昇で海に沈むと報じられたオーストラリアのツバルは、1971年以降現在まで国土面積はむしろ増加している。

⑨かつて騒がれた温暖化によってサンゴ礁が脱色したり激減しているのは大きな誤り。元々サンゴ礁は高温が好きで、珊瑚が脱色するのは温度変化に適応する手段に過ぎない。サンゴ礁は4億5千万年前から存在し、過去200万年で17回の氷河期を経験しているが、絶滅していない。

ホッキョクグマの数が減ったのは温暖化ではなく狩猟のせい。現在は狩猟が制限され、その個体数は増えている。

⑪全エネルギーに占める再生可能エネルギーの比率はせいぜい10%程度で抑えるべき。再生可能エネルギーはそもそも不安定でエネルギー密度が非常に低く、能力を超えて確保しようとすれば、森林を伐採してソーラーパネルを設置するなど、逆に自然破壊を招くおそれがある。

⑫特に近年の自然エネルギーの大量導入で、今年はエネルギーが足りなくなり、逆に石油・石炭エネルギーの消費が増え、CO2排出量は過去最大となった。つまり、自然エネルギーの導入は、CO2排出量の削減にはほぼ貢献せず、むしろ経済活動に左右されることが証明された。この時点で自然エネルギー導入(グリーン成長戦略)は何の効果もないことが明らかとなった。

自然エネルギーの信仰・振興により、2012年から我が国の国民は電気代から自然エネルギー賦課金という形で1割程度電気料金に上乗せされ、毎年合計2.8兆円かかっている(国民が支払っている)。そしてそのお金が自然エネルギーを導入したり太陽光パネル投資している富裕層や大企業に渡っている。要は富の再分配どころか、貧乏人からきっちりむしり取られてるだけの話。

⑭むしろ、石炭や石油をより効率的に利用できるようにする技術開発こそ急務。石炭や石油のなかでも、現在の科学力では利用できない部分が多くあるため、それらを利用できる技術革新こそ、これからの課題。

⑮なにより、石炭石油は極めてエネルギー密度の高い優秀な資源であって、なぜそれを制限する必要があるのか理解不能

⑯我が国の優れた火力発電技術を、後進国へ売り込むべき。なんと、CO2の排出量が莫大に多い中国は、すでに東南アジア~中央アジア~中東~アフリカに至るまで、多数の火力発電の建設を受注している。

生物学者が騒いでいるレッドデータブックとか生物多様性の危機は、別に温暖化が原因でも何でもなく、世界人口の10億人を占める超貧困層森林伐採や焼き畑農業によるもの

⑱たとえパリ協定を守っても、地球の温度は0.05℃程度しか下げられない。また我が国でも、2013年から2030年までにCO2排出量を21.9%削減を達成できても、結局は0.001℃しか下げられない(毎年5兆円かかるので、18年間で90兆円です)。

アメリカのマーク・モラノ氏は、その著書「「地球温暖化」の不都合な真実」のなかで、パリ協定を「人類史上最悪の国際協定」と痛切に批判している。

⑲別に気温が今後の100年で本当に2.5~3℃程度上がろうが、それが100年間をかけての緩やかな上昇であれば、ほとんど人間生活には影響しない。なぜなら、都心の温度はこれまでにヒートアイランド現象で3℃以上も上昇しているから、すでに経験済みである。それにより死者は全く増えてないし、むしろ寒さによる死者が減り、暖房費は減り、便利で快適にすらなっている。

⑳気候変動というのは、単なる権力者たちのプロパガンダ、つまりカルトであり、そういう特権階級や投資家や金融業界のみが儲かる仕組みであって、世界的に見るとそれが中国共産党の覇権を許し増長させる要因・構造となっている。中国は香港、新疆ウイグル地区やチベットで人権弾圧や迫害を公然と行っており、10億人の貧しい人民を前提として成り立っている独裁国家である。特に地政学的にもに、日本はそういう旧世紀の思想から脱却できない国家を後押しするような政策は断固拒否すべきである。

以上、まとまりもなく色々と書きましたが、まあ一言で言うと、無意味な環境対策はさっさとやめ、全ての役所や大学から「環境対策室」や「地球環境科学部」のような不毛で無用な部署・学部は廃止し、もっと有益な問題に資源を投入すべきってことですよ。

そのためには、この国の学者連中がもっと勉強し、真っ当なグループを作って政府に圧力をかけていくべきなんですが、中国利権にどっぷりつかり、研究費獲得のみを存在意義とする無能な学者連中が多すぎて、おそらく難しいでしょう。

そもそもリソースは限られていますので、それを上記のような、巨額を投じても何の成果も望めない無意味な気候変動対策に投じるか、あるいは国内の本当に必要な諸問題に投じるかで、この国の行く末は変わってくるはずです。しかし、最近までテクノシステム利権をむさぼって私腹を肥やしていたアホな二世議員環境大臣でしたので、見通しは極めて暗いと言わざるを得ません。

さて、どうすればいいのでしょう。こういう強大な勢力には、国民がとにかく関心を持ち、メディアを盲信せず、勉強して自分で考えるクセを付けるべきなんですが、きっと無理ですね。やはり閃光のハサウェイのようにテロしかないのでしょうか。

あっ、上述したマーク・モラノさんの「「地球温暖化」の不都合な真実ですが、なんか売れてるんですかね?高すぎて買えませ~ん。